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J-GLOBAL ID：201102267033487327   整理番号：11A1790705

防災・減災基盤技術 2 非常時通信網構築技術 2-1 災害時に携帯電詣が使えるために-非常時ネットワーク基盤制御技術の研究開発-

2: Technologies for Emergency Communication Networks: 2-1: For High Availability of Mobile Phone-Researches on Network Control Technologies in Disasters-

著者 (3件)： 岡田和則 (情報通信研究機構) ,  NGUYEN Hoang Nam (情報通信研究機構) ,  行田弘一 (芝浦工大 工)
資料名： 情報通信研究機構季報  (Review of the National Institute of Information and Communications Technology)
巻： 57  号： 1/2  ページ： 67-75  発行年： 2011年10月24日 
JST資料番号： F0415A  ISSN： 1349-3191  資料種別： 逐次刊行物 (A)
記事区分： 解説  発行国： 日本 (JPN)  言語： 日本語 (JA)

抄録/ポイント： 一般に普及した携帯電話は,普段携帯し使い慣れているため,地震等による大規模災害時には,非常に有効なコミュニケーションツールとなる。しかし,安否確認等の通信需要の大幅な増加による輻輳,伝送路断や停電の長期化による基地局の停波により,使えなくなることも多い。これらの問題に対し,非常時ネットワーク制御基盤技術の研究開発では,通信時間制限,非常時マルチシステムアクセスに関する研究を行った。本論文では,それらを概説する。(著者抄録)

シソーラス用語： *携帯電話 ,  *輻輳制御 ,  *災害 ,  基地局 ,  緊急通信 ,  緊急対策

分類 (1件)： 移動通信  (ND08030H)

引用文献 (31件)：

• 1 武井務“阪神・淡路大震災における通信サービスの状況,”電子情報通信学会誌, Vol.79, No.1, pp,2-6, Jan.1996.
• 2 “災害発生! でも業務は止められない,”日経コミュニケーション, 2005年8月1日号, pp.40-50, Aug.2005.
• 3 総務省東北総合通信局,“災害時における情報通信システムの利用に関する検討会 第1次報告書,”pp.1-12, Jun.2003. (http://www.ttb.go.jp/saigai/houkoku/index.html)
• 4 総務省総合通信基盤局,“平成16年新潟県中越地震 電気通信事業における被害・復旧等の状況及び今後の対応,”災害時の電気通サービス確保に関する連絡会報告書, pp.6-19, Dec.2004.
• 5 総務省総合通信基盤局,“「重要通信の高度化の在り方に関する研究会」について,”重要通信の高度化の在り方に関する研究会資料1-3, pp.30-38, Nov.2007. (http://www.soumu.go.jp/joho_tsusin/policyreports/chousa/jyuyou-t/071122_1.html)

タイトルに関連する用語 (9件)： 防災 ,  減災 ,  基盤技術 ,  通信網 ,  構築 ,  災害 ,  ネットワーク基盤 ,  研究 ,  開発