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J-GLOBAL ID：201202249463257790   整理番号：12A0346130

東日本大震災から見る文化財を取り巻く情報インフラ整備の問題

著者 (5件)： 藤本悠 (同志社大 文化情報) ,  近藤康久 (東京工大 大学院情報理工学研究科) ,  清野陽一 (京大 大学院人間・環境学研究科) ,  山口欧志 (国際日本文化研究セ) ,  阿児雄之 (東京工大 博物館)
資料名： 情報処理学会シンポジウム論文集  (情報処理学会ワークショップ論文集)
巻： 2011  号： 8  ページ： 5-10  発行年： 2011年12月03日 
JST資料番号： Y0978B  ISSN： 1344-0640  資料種別： 会議録 (C)
記事区分： 原著論文  発行国： 日本 (JPN)  言語： 日本語 (JA)

抄録/ポイント： 2011年3月11日の東日本大震災では,人命や都市インフラのみならず,古文書や考古・民俗資料,歴史的建造物などの文化財にも甚大な被害が出た。これを受けて,考古学,歴史学,文化情報学といった分野の研究者と文化財行政担当者らが「被災文化遺産支援コンソーシアム(CEDACH:Consortium for Earthquake Damaged Cultural Heritage)」を結成し,主として埋蔵文化財を対象に情報技術を駆使した後方支援を試みている。この取り組みを通して,文化財を取り巻く情報インフラ整備の問題が明らかとなってきた。具体的には,遺跡空間情報の精度の問題,情報公開のライセンスの問題,および遺跡空間情報の標準化の問題である。本研究では,データの精度確認が進んでいる青森県を対象に国立文化財機構奈良文化財研究所の全国遺跡データベースの遺跡空間情報の精度確認を行い,約88パーセントの遺跡の誤差が1,000m程度の誤差に収まることが分かった。本稿では,この精度確認の結果を報告するとともに,ライセンス問題の現状を整理した上でクリエイティブ・コモンズ・ライセンスの適用可能性を提案し,標準化に関しては,2011年3月に公開された『遺跡情報モデルに基づく地理空間データ作成のための製品仕様書』を紹介する。これらは,将来予想される大規模災害に向けた事前対策として不可欠である。今後,文化情報学やデジタルヒューマニティーズと呼ばれる分野では,こうした問題に正面から取り組むとともに,文化財に関わる分野における情報教育の方法の提案や,国に対して文化財情報インフラ整備に関する要望を積極的に行っていく必要がある。(著者抄録)

シソーラス用語： *遺跡 ,  情報 ,  精度 ,  データベース ,  *誤差解析 ,  誤差 ,  *ライセンス ,  *地理情報システム ,  標準化 ,  資産 ,  文化 ,  整備 ,  インフラストラクチャー
準シソーラス用語： インフラ整備 ,  クリエイティブコモンズ ,  クリエイティブコモンズライセンス ,  遺跡空間情報 ,  *全国遺跡データベース ,  文化遺産 ,  文化財 ,  文化情報学

分類 (4件)： 各種建築物一般  (RB05010O) ,  数値計算  (JE02000J) ,  科学技術政策・制度・組織  (AA02000O) ,  その他の情報処理  (JE15050M)

タイトルに関連する用語 (3件)： 東日本大震災 ,  文化財 ,  インフラ整備