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J-GLOBAL ID:201802214019728252   整理番号:18A2017874

微小粒子状物質(PM2.5)の年平均値漸減傾向に対する考察-環境基準告示前(2000-2008年)-

Insights into the Gradual Decreasing Trend of PM2.5: Before the Notification of Environmental Standard (2000-2008)
著者 (3件):
資料名:
巻: 53  号:ページ: 219-236  発行年: 2018年11月10日 
JST資料番号: S0850A  ISSN: 1341-4178  CODEN: TKGAFA  資料種別: 逐次刊行物 (A)
記事区分: 原著論文  発行国: 日本 (JPN)  言語: 日本語 (JA)
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微小粒子状物質(PM2.5)の環境基準が告示されたのは2009年であるが,それ以前の濃度測定結果を見ると,年平均濃度は漸減傾向にある。その理由を解明するため,化学物質輸送モデルに適用したトレーサー法により,2000年から2008年までのわが国のPM2.5の発生源寄与を解析した。発生源寄与評価では,国内人為発生源は種別に6区分,国外人為発生源は領域別に中国,韓国,その他の領域の3区分とし,これに全域の船舶および自然発生源を加えた計11区分を対象とした。現在に比べると限定的なものの,当時の利用可能な観測データをもとにモデルの再現性を検証した。その結果,モデルは妥当な再現性を示し,観測に見られた漸減傾向をおおむね再現した。トレーサー法による推定の結果,全国年平均のPM2.5濃度に対して2000-2001年は国内人為発生源が,転じて2002年以降は国外人為発生源が最大の寄与を示した。国外人為発生源の寄与は増加傾向を示し,そのほとんどは中国の人為発生源の寄与によるものであり,それだけで国内人為発生源の寄与を上回る年もあった。これに対して,自然発生源の寄与が2003年以降小さいこと,そして,国内の自動車の寄与が有意(p<0.001)に低下したことにより,PM2.5濃度が漸減したことが解明された。国内の発電所,産業,民生,農畜産,その他の人為起源発生源の寄与の経年的な変化は不明瞭であった。(著者抄録)
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粒状物調査測定  ,  局地循環,気流 
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