抄録/ポイント：
抄録/ポイント
文献の概要を数百字程度の日本語でまとめたものです。
部分表示の続きは、JDreamⅢ(有料)でご覧頂けます。
J-GLOBALでは書誌(タイトル、著者名等)登載から半年以上経過後に表示されますが、医療系文献の場合はMyJ-GLOBALでのログインが必要です。
ほとんどの郊外地域は,高齢化および人口減少の社会的問題に直面し,公共施設および商業施設の数は減少している。しかし,新しい世代の流入と居住者のライフスタイルの多様化も同時に起こっている。したがって,今後数十年にわたって郊外を効果的に再編成するために,人口減少と高齢化社会の時代における施設変遷とその立地傾向を観察することが重要である。本論文では,緑が丘町地区(Midorigaoka)と志染町青山地区(Aoyama)を事例として選択した。これらの地域の施設は住宅地図から収集され,7つのグループと29のタイプに分類された。「土地利用計画」「地域計画」と地域の各地区の特徴の違いにより,その変遷と現状を決定した。さらに,空間自己相関とアンケート調査を用いて,施設の立地傾向と居住者の施設利用を解明した。各地区とともに地域の全体における施設変遷を観察した結果,3つの推論がなされた。1)人口の減少と社会の高齢化に伴い,外食施設と商業施設の数が減少している;2)生活サービス,福祉サービス,教育施設の数が増加している;3)先に開発された緑が丘地区は,志染町-青山地区に比べて施設数が減少している。施設立地傾向と各地域と地区の特性の間の関係を分析することによって,以下の2つの推論を導いた。1)特定の用途地域あるいは土地利用計画によって,施設が集積することはない。2)地域計画は土地利用計画よりも施設の集積に多くの影響を与える。空間自己相関解析を通して,3つの立地傾向を見出した:1)集積傾向を有する施設と,そのような傾向を示さない施設の両方が存在した;2)2つのタイプの事例があり:すなわち,集積する施設はその数の減少によるものであり;施設タイプの集積傾向は,類似施設に隣接する新しい施設の建設を通してであった。アンケート調査の結果から以下の2点が見出された;1)住民は住居地域で毎日,生活施設を使用する;2)住民はレクリエーション施設や日常的に利用するのが困難な施設を使用するために,都市域や近くの巨大なショッピングモールに行く。上記の9項目を組み合わせて,以下の点を明らかにした;i)施設変遷のメカニズム:a)変遷傾向は施設群に依存する;b)施設は主要道路の周辺でほとんど増加する;c)2つの離れた住居地域間の人口統計的差異は,施設タイプにおける違いをもたらす。ii)施設集積のメカニズム:a)2つの集積パターンを示した;b)地域計画は土地利用計画よりも施設集積に影響する可能性が高い;c)施設数を減少させることによる集積は住居地域の内部で起こる;d)施設数の増加による集積は住居地域の端部で起こる。(翻訳著者抄録)
