Rchr
J-GLOBAL ID:200901085867726059
Update date: Aug. 21, 2013
Inagaki Tomoko
イナガキ トモコ | Inagaki Tomoko
Affiliation and department:
Other affiliations (1):
Research field (2):
Legal theory and history
, History - Japan
Research keywords (7):
大名
, 日本近世史
, 幕府
, 養子
, 婚姻
, 日本法制史
, 日本史
Research theme for competitive and other funds (2):
Papers (7):
-
江戸幕府の婚姻政策(四・完)-大名の場合-. 愛知学院大学論叢 法学研究. 2008. 48. 2. 53-139
-
江戸幕府の婚姻政策(三)-大名の場合-. 愛知学院大学論叢 法学研究. 2007. 48. 1. 21-113
-
江戸幕府の婚姻政策(二)-大名の場合-. 愛知学院大学論叢 法学研究. 2006. 47. 4. 1-60
-
江戸幕府の婚姻政策(一)-大名の場合-. 愛知学院大学論叢 法学研究. 2006. 47. 3. 15-86
-
近世大名の婚姻範囲-享保9年・宝暦13年の幕府婚姻奨励法令について-. 法制史研究. 2001. 50. 117-135
more...
MISC (2):
-
稲垣 知子. 「2012年学界回顧 日本法制史」(はじめに)(近世). 『法律時報』. 2012. 84. 13
-
稲垣 知子. 「2011年学界回顧 日本法制史」(近世). 『法律時報』. 2011. 83. 13. 317-318
Books (10):
-
「江戸幕府の婚姻法-宝暦13年法を中心に」 屋敷二郎編『夫婦』法文化叢書10巻
国際書院 2012
-
第1章第3節藩主 新修名古屋市史資料編編集委員会編『新修名古屋市史』資料編近世2
名古屋市 2010
-
「享保期の養子法の改革と仮養子制度」 鈴木秀光・高谷知佳・林真理子・屋敷二郎編著『法制史学会60周年記念若手論文集 法の流通』
慈学社 2009
-
「江戸中期の幕府養子法改正の意図について-大名子弟の実態調査から-」 林董一編著『近世名古屋享元絵巻の世界』
清文堂出版 2007
-
第1章分限帳 新修名古屋市史資料編編集委員会編『新修名古屋市史』資料編近世1
名古屋市 2007
more...
Lectures and oral presentations (6):
-
「江戸幕府の婚姻法-宝暦13年法の意味と条件を中心に」
(法制史学会近畿部会 第423回例会 於京都大学 2012)
-
享保期の養子法の改革と仮養子制度
(法制史学会中部部会 第58回例会 於名古屋大学 2009)
-
江戸幕府婚姻政策の社会的影響-女性差別の必要性-
(法制史学会 第51回研究大会 於名城大学 2003)
-
近世大名の婚姻範囲-享保9年・宝暦13年の幕府婚姻奨励法令について-
(法制史学会中部部会 第29回例会 於中京大学 1999)
-
近世大名の家格と婚姻-御三家の事例を中心に-
(法制史学会中部部会 第22回例会 於中京大学 1997)
more...
Works (12):
-
『朝林』研究会編『共同研究報告書8 朝林前編』(名古屋学芸大学短期大学部東海地域研究所・名古屋外国語大学国際コミニュケーション研究所)
2006 -
-
『朝林』研究会編『共同研究報告書7 朝林前編』(名古屋学芸大学短期大学部東海地域研究所・名古屋外国語大学国際コミニュケーション研究所)
2005 -
-
『朝林』研究会編『共同研究報告書6 朝林前編』(愛知女子短期大学東海地域研究所・名古屋外国語大学国際コミニュケーション研究所)
2004 -
-
『朝林』研究会編『共同研究報告書5 朝林前編』(愛知女子短期大学東海地域研究所・名古屋外国語大学国際コミニュケーション研究所)
2003 -
-
『朝林』研究会編『共同研究報告書4 朝林前編』(愛知女子短期大学東海地域研究所・名古屋外国語大学国際コミニュケーション研究所)
2002 -
more...
Professional career (1):
Work history (4):
- 2011/04 - 現在 Kinjo Gakuin University
- 2005/04 - 現在 中京法律専門学校 非常勤講師
- 2005/04 - 現在 Sugiyama Jogakuen University
- 2002/04 - 2003/03 関市立関商工高等学校 非常勤講師
Association Membership(s) (2):
SOCIETY FOR THE STUDY OF LEGAL CULTURE
, 法制史学会
Return to Previous Page