研究者
J-GLOBAL ID:200901008863537150
更新日: 2024年01月31日
梅澤 収
ウメザワ オサム | UMEZAWA OSAMU
研究分野 (2件):
子ども学、保育学
, 教育学
研究キーワード (3件):
教育行政の地方分権
, 子どもの権利条約
, 憲法・教育基本法
競争的資金等の研究課題 (3件):
- 2012 - 2012 教員養成の高度化のための国立教員養成系大学・学部改革に関する基礎研究
- 1994 - 1996 フランス公教育の組織編制における国・地方関係の歴史構造研究
- 1993 - 1994 フランス近代における親の監護教育権と義務教育の関連構造に関する研究
論文 (6件):
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梅澤 収. 日本の教師教育システムをどう構築するか~国立教員養成学部から見た実践的課題~』中部教育学会. 中部教育学会紀要. 2011. (vol). (num)11. (74)-(79)
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尾上雅信著『フェルディナン・ビュイッソンの教育思想:第三共和政初期教育改革史研究の一環として』(書評). 教育学研究. 2008. 75. 2. 64-66
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責任著者, 梅澤 収, 共著者, 進士, 友紀子. 新しい形態の学校における子どもの成長に関わる実践記録(その2). 静岡大学教育学部附属教育実践総合センター紀要. 2008. 15. 15. 93-101
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責任著者, 梅澤 収, 共著者, 進士, 友紀子. 新しい形態の学校における子どもの成長に関わる実践記録(その1). 静岡大学教育学部附属教育実践総合センター紀要. 2007. 14. 81-87
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責任著者, 梅澤 収, 共著者, 進士, 友紀子. 多様化する教育ニーズに応じた教育支援のマネジメント研究. 静岡大学教育学部研究報告. 2007. 57. 231-246
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MISC (16件):
書籍 (9件):
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新自由主義大学改革~国際機関と各国の動向~
東信堂 2014
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大学改革・評価の国際的動向
晃洋書房/大学評価学会 2011
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フランス教育の伝統と革新
大学教育出版 2009
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教育の制度と社会
梓出版社 2000
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21世紀の学校と教師~教職入門~
学文社 2000
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講演・口頭発表等 (11件):
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教科開発学への期待~学校・教師改革の理論と実践を構築する~
(第6回教科開発学研究会(2016.3.6)シンポジウム ‘設立後の4年間をふりかえり、今後の方向性について考える’ 2016)
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Building Next-generation Schools with 21st Century Skills(learning)and ESD -Reconstructing Japanese Teacher Education System-
(EDUCATIONAL TECHNOLOGY PROGRAM INDONESIA UNIVERSITY OF EDUCATION in colaboration with JAPAN INDONESIA NETWORK ON EDUCATION FOR SUSTAINABLE DEVELOPMENT(JIN-ESD) The First Japan Indonesia Network Conference (2016) 2016)
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アカデミック・スタンダードと教師教育政策~アメリカ教育改革の最新動向~
(日本教師教育学会第25回研究大会 2015)
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Reconstructing Japanese Teacher Education System and Vision of Shizuoka University as National University Corporation
(International Conference on ESD, jointly Organized by Gadjah Mada University Indonesia and Shizuoka University Japan 2015)
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アメリカにおける教師教育政策の新展開 ~RESPECT政策・プロジェクトを通して~
(日本教師教育学会第24回研究大会 第16分科会教師教育の国際動向(2) 2014)
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学歴 (4件):
- - 1988 東京大学 教育学研究科 教育行政学専攻
- - 1988 東京大学
- - 1981 東京大学 教育学部 教育行政学科
- - 1981 東京大学
学位 (1件):
経歴 (3件):
- 2001 - 静岡大学教育学部教授
- 1992 - 静岡大学教育学部助教授
- 1990 - 静岡大学教育学部講師
委員歴 (2件):
- 2002/04 - 現在 学校評議員(藤枝市)
- 1990/04 - 現在 小学校教員資格認定試験(文部科学省)
所属学会 (5件):
日本教育政策学会
, 日本教育行政学会
, 日本教育法学会
, フランス教育学会
, 日本教育学会
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