研究者
J-GLOBAL ID：200901020843829723
更新日: 2024年03月19日
山倉 和紀
ヤマクラ カズノリ | YAMAKURA Kazunori
所属機関・部署：
職名：
教授
研究分野 (5件)：
経済学説、経済思想
, 経済史
, 金融、ファイナンス
, 経済政策
, 国際関係論
研究キーワード (24件)：
デフレーション
, インフレーション
, 減価
, 正貨
, 銀行券
, 金平価
, 為替平価
, 為替相場
, 外国為替
, 通貨論争
, 地金論争
, ピール銀行条例
, 銀行制限条例
, 銀行制限期
, 金本位制
, アクト・オブ・ユニオン(合同法/併合法)
, アイルランド為替論争
, アイルランド銀行
, イングランド銀行
, アイルランド
, ロンドン・バランス
, 地金委員会
, アイルランド財務府
, アイルランド通貨委員会
競争的資金等の研究課題 (2件)：
- 2016 - 2021 H. ソーントンと古典派貨幣理論:その可能性と現代への影響の総合的研究
- 2015 - 2018 日本におけるアイルランド認識と植民地統治:アイルランドと朝鮮からの視点を交えて
論文 (19件)：
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山倉和紀. アイルランド為替論争と小額鋳貨危機. 商学集志. 2020. 89. 4. 1-20
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山倉和紀. ローダーデールとアイルランド為替論争 -『アラーミング』(1805年)を中心に-. 商学集志. 2019. 88. 4. 21-47
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山倉 和紀. ジョン・フォスターとアクト・オブ・ユニオンの財政条項の含意. エール(アイルランド研究). 2017. 36. 90-99
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山倉 和紀. 19世紀初期の英愛為替関係と為替安定化政策論-戦時財政と為替オペレーションの実施主体について-. 商学集志. 2015. 85. 3. 49-76
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山倉 和紀. アイルランド為替論争におけるアイルランド銀行批判の含意-ユニオン後の金融・財政・政治-. エール(アイルランド研究). 2015. 34. 3-23
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MISC (6件)：
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山倉和紀. 1804年イギリス庶民院アイルランド通貨委員会証言録(抄録). 商学集志. 2024. 93. 3・4. 53-71
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山倉 和紀. ユニオン前後の英愛間為替関係史-アイルランド為替論争と財政問題-. エール(アイルランド研究). 2016. 35. 107-109
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山倉和紀. 19世紀初頭のアイルランド為替論争と為替安定化政策の形成. 経済学史学会大会報告集. 2013. 54-59
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山倉和紀[訳]. アイルランド通貨報告(1804年). 商学集志. 2006. 78. 4. 35-55
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山倉 和紀. 真正手形学説と還流法則の異同について. 証券経済学会年報. 2001. 36. 104-108
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書籍 (3件)：
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金融と経済-理論・思想・現代的課題-
白桃書房 2017 ISBN:9784561961369
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国際金融論
日本大学通信教育部 2010
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ワークショップ金融システム
ダイヤモンド社 2000 ISBN:4478731799
講演・口頭発表等 (12件)：
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19世紀初頭の為替介入論-戦時財政・ロンドンバランス・国際送金-
(証券経済学会 第95回全国大会 2023)
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ローダーデールと1804年のアイルランド為替論争
(リカードウ研究会 第40回研究会 2019)
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Henry Thornton’s Thoughts on Monetary Policy 1802-1811
(International Workshop on Classical Economists and Classical Monetary Theory 2017, Held in 14th and 15th March 2017 2017)
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戦時財政と『アイルランド通貨報告』(1804年)について
(リカードウ研究会 第33回研究会 2016)
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アクト・オブ・ユニオンとアイルランドの財政管理
(科学研究費基盤研究(B)「日本におけるアイルランド認識と植民地統治」プロジェクト・第3回研究会 2016)
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学歴 (1件)：
経歴 (2件)：
- 2016 - 現在 日本大学商学部教授
- 2004/04 - 2005/09 Visiting Fellow, The University of Liverpool Management School
委員歴 (3件)：
- 2022/04 - 現在 日本アイルランド協会 『エール』(アイルランド研究)編集委員
- 2020/04 - 2022/03 日本アイルランド協会 『エール』(アイルランド研究)編集委員
- 2018/04 - 2020/03 日本アイルランド協会 『エール』(アイルランド研究)編集委員
所属学会 (7件)：
The Royal Economic Society
, 金融構造研究会
, マルサス学会
, 日本アイルランド協会
, 経済学史学会
, 証券経済学会
, 日本金融学会
