研究者
J-GLOBAL ID:200901020864666069   更新日: 2023年12月22日

小林 隆史

コバヤシ タカフミ | TAKAFUMI KOBAYASHI
所属機関・部署:
職名: 准教授
研究分野 (2件): 安全工学 ,  社会システム工学
研究キーワード (3件): 都市地域計画,オペレーションズ・リサーチ ,  operational research ,  regional science
競争的資金等の研究課題 (8件):
  • 2020 - 走行税課金による道路インフラ維持管理-EV化と車両認証のデジタル時代を迎えて-
  • 2018 - 2019 熱海駅前空間利用者の感想に基づいた、快適な駅前空間創設への提言
  • 2016 - 2017 小田原市の経済地理的状況に即した保育の在り方に関する研究
  • 2015 - 2017 パレート効率な自治体連携の可能性と限界-マッチング理論による地方創生-
  • 2012 - 2016 地理情報科学と都市工学の空間情報解析融合技術の戦略的活用
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論文 (37件):
  • トワイライト景観の定量化-西天北地域の地域振興を見据えて-. GIS-理論と応用. 2022. 30. 2. 19-29
  • ついで型施設投票モデル-民意と最適の施設配置齟齬に着目して-. 都市計画論文集. 2022. 57. 3. 1018-1024
  • デジタル化が医療施設集約に及ぼす影響-民意と社会的最適との齟齬に着目して-. 応用地域学研究. 2022. 2021. 25. 15-26
  • 電柱と山との重なりに着目した沿道シークエンス景観の数理的考察. 都市計画論文集. 2021. 56. 3. 1184-1190
  • 川口 明子, 小林 隆史, 大澤 義明. 訪日観光客による消費の地方分散に関する研究 : 個人観光時代に求められる方策の立案に向けて. 計画行政. 2021. 44. 3. 63-74
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MISC (9件):
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書籍 (1件):
  • 巨大地震による複合災害 発生メカニズム・被害・都市や地域の復興
    筑波大学出版会 2015
講演・口頭発表等 (37件):
  • 自治体またぎに着目した人流分析
    (第36回応用地域学会研究発表大会 2022)
  • 公用車電動化と広域連携による被災時電源確保:2015年常総市水害を踏まえて
    (日本都市計画学会2020年度全国大会(第55回論文発表会) 2020)
  • ついで型施設投票モデル-民意と最適の施設配置齟齬に着目して-
    (日本都市計画学会2022年度全国大会(第57回論文発表会) 2022)
  • 水面借景の変化を立体角で数値化する
    (日本オペレーションズ・リサーチ学会2022秋季研究発表会 2022)
  • デジタル時代における消防団施設の意義-茨城県行方市を対象に-
    (日本計画行政学会第45回全国大会 2022)
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学歴 (3件):
  • 2002 - 2006 筑波大学大学院 システム情報工学研究科一貫制博士課程 社会システム工学専攻
  • 2000 - 2002 筑波大学大学院 システム情報工学研究科一貫制博士課程 社会システム工学専攻
  • 1996 - 2000 筑波大学 第三学群社会工学類 都市計画主専攻
学位 (3件):
  • 博士(社会工学) (筑波大学大学院)
  • 修士(社会工学) (筑波大学大学院)
  • 学士(社会工学) (筑波大学)
経歴 (5件):
  • 2023/04 - 現在 立正大学 経済学部 経済学科 准教授
  • 2016/04 - 2023/03 立正大学 経済学部 経済学科 講師
  • 2012/02 - 2016/03 東京工業大学 情報理工学研究科 情報環境学専攻 特任助教
  • 2009/04 - 2012/01 北海道大学 経済学研究科 助教
  • 2007/08 - 2009/03 筑波大学 システム情報工学研究科 助教
委員歴 (18件):
  • 2020/04 - 現在 学部 フィールドワーク企画委員 委員長
  • 2017/04 - 現在 品川区廃棄物減量等推進審議会 委員
  • 2016/04 - 現在 学部 広報委員会 委員
  • 2016/04 - 現在 学部 フィールドワーク企画委員 委員
  • 2015/07 - 現在 応用地域学会 編集委員
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受賞 (2件):
  • 2014/09 - 日本計画行政学会 日本計画行政学会第26回学術賞 論文賞
  • 2009/10 - 日本環境共生学会 日本環境共生学会環境共生学術賞 ポスター優秀発表賞
所属学会 (6件):
応用地域学会 ,  日本計画行政学会 ,  日本環境共生学会 ,  日本建築学会 ,  日本都市計画学会 ,  日本オペレーションズ・リサーチ学会
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