研究者
J-GLOBAL ID:200901029111191499   更新日: 2024年01月17日

小林 大造

コバヤシ タイゾウ | Kobayashi Taizo
所属機関・部署:
職名: 教授
研究分野 (1件): 経済政策
研究キーワード (7件): 福祉多元論 ,  経済体制 ,  福祉社会 ,  福祉国家 ,  Economic System ,  Welfare Pluralism ,  Welfare State
競争的資金等の研究課題 (8件):
  • 福祉社会論と福祉多元論
  • イギリスの福祉国家とコミュニティ・ケア体制
  • ドイツの福祉国家と「補完性」原則
  • 福祉国家の危機と経済体制の変貌
  • Welfare Society and Welfare Pluralism
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論文 (12件):
  • 小林大造. カウフマンの社会統御理論. 経済情報学論集. 2009. 27. 1-38
  • 小林 大造. 社会政策思想とドイツの伝統-カウフマンの社会理論をめぐって-. 経済情報学論集. 2007. 23. 23. 13-41
  • 社会民主主義の福祉多元論. 経済情報学論集. 1999. 13. 45-83
  • 小林 大造. 「補完性」原則のルネサンス?. 経済情報学論集. 1997. 9. 9. 1-22
  • 小林 大造. 福祉国家の限界と補完性原則の再燃. 経座情報学論集. 1993. 5. 1-39
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MISC (28件):
  • 小林 大造. 社会改革の理念と経済社会の倫理-E.ハイマンの現代に対するまなざし-(小林甲一報告)に対するコメント. 経済社会学会年報. 2012. XXXIV. 31-33
  • 小林 大造. 福祉国家から福祉社会へ-共助の中間組織の再生と近代の超克にむけて-. 経済社会学会年報. 2011. XXXIII. 24-32
  • 小林 大造. 書評 小林甲一著『ドイツ社会政策の構造転換』. 経済社会学会年報. 2010. XXXII. 183-185
  • Taizo Kobayashi. Kaufmannische Theorie sozialer Steuerung. Faculty of Econoinformatics Review. 2009. 27
  • 小林大造. 小塩報告へのコメント. 経済社会学会年報. 2008. XXX. 22-24
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書籍 (18件):
  • ポスト福祉国家の実現は(共著)
    福祉の論点(中央法規) 2001
  • 社会体制と政策思想の諸系譜
    福祉国家の転換と福祉社会の展望 高菅出版 2001
  • From Welfare State toward Welfare Society
    Main Issues of Welfare(Cyuuouhouki) 2001
  • Neoliberalistische und neosozialistische Konzeptionen der Ordnungspolitik
    Umwandlung des Wohlfahrtsstaates und Ausblick der Wohlfahrtsgesellschaft 2001
  • イギリスの高齢者介護システム
    各国の介護保障(法律文化社) 1998
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講演・口頭発表等 (4件):
  • 福祉国家から福祉社会へ-共助の中間組織の再生と近代の超克にむけて-
    (経済社会学会第46回全国大会 2010)
  • 「補完性原則」再考-福祉国家の限界をめぐって-
    (経済社会学会第31回全国大会 1995)
  • 福祉国家批判の諸系譜
    (経済社会学会第21回全国大会 1985)
  • 新自由主義の福祉国家批判-ハイエク、ハーブッシュ、トゥーフトフェルトの場合-
    (日本経済政策学会関西部会 1981)
学歴 (4件):
  • - 1977 神戸大学 経済学研究科 経済学・経済政策
  • - 1977 神戸大学
  • - 1971 神戸大学 経済学部 経済学科
  • - 1971 神戸大学
学位 (1件):
  • 経済学修士
経歴 (4件):
  • 1977 - 1990 大阪商業大学 助教授
  • 1977 - 1990 Osaka Shogyo University, Assistant Professor
  • 1977 - 1982 大阪商業大学 専任講師
  • 1977 - 1982 Osaka Shogyo University, Instructor
委員歴 (2件):
  • 1996 - 2004 日本経済政策学会 理事
  • 1995 - 経済社会学会 理事
所属学会 (2件):
経済社会学会 ,  日本経済政策学会
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