長嶺宏作

ナガミネコウサク | Kosaku Nagamine

所属機関・部署：
職名：准教授

研究分野 (1件)：教育学

研究キーワード (6件)：教育財政 , スタンダードの基づく改革 , アカウンタビリティ , アメリカ教育改革の動向 , 教育行政学 , 比較教育学

競争的資金等の研究課題 (6件)：

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論文 (18件)：

佐藤仁, 長嶺宏作. コロナ禍におけるアメリカ合衆国の教育政策:連邦政府の姿勢とシンクタンクの議論. 比較教育学研究. 2021. 62. 23-40
長嶺宏作. ロビンソン物における子ども. 帝京科学大学教職センター紀要:帝京科学大学教職指導研究. 2016. 2. 1. 1-8
筒井美紀, 長嶺宏作, 末冨芳. 日本教職員組合は73春闘半日ストをどう闘ったか. 法政大学キャリアデザイン紀要. 2016. 13. 13. 61-101
長嶺宏作. アメリカ・ケンタッキー州における教育制度改革. 比較教育学研究. 2015. 51. 85-105
長嶺宏作. オバマ政権下における「初等中等教育法(ESEA)」の再改定過程:連邦主義の特質. 日本大学国際関係学部国際関係研究所『国際関係研究』. 2015. 第34. 第2. 1-11

MISC (11件)：

河崎雅人, 小池和男, 赤羽根直樹, 神谷純子, 平田敦義, 鈴木貴史, 長嶺宏作, 杉本信. 教職センターの機能とその充実に関する調査報告. 帝京科学大学教育・教職研究 = Journal of educational research and teacher development. 2018. 3. 2. 71-82
長嶺宏作. 北野秋男著, 『日米のテスト戦略-ハイステイクス・テスト導入の経緯と実態-』, 風間書房, 2011年11月発行. 教育學雑誌. 2013. 48. 48. 89-93
長嶺宏作. アメリカの教育政策動向(内外の教育政策動向2011,V 内外の教育政策・研究動向). 日本教育政策学会年報. 2012. 19. 19. 188-194
長嶺宏作. 米国オバマ政権下のRTTT(Race to the Top)政策の分析 : テネシー州の「First to the Top」政策を事例に(【一般A-4】教育行財政・教育法,一般研究発表【A】,発表要旨). 日本教育学会大會研究発表要項. 2011. 70. 230-231
長嶺宏作. アメリカにおける権限と権利保障の関係性 : 「個別障害者教育法(IDEA)」と「どの子も落ちこぼさない法(NCLB)」を事例に(【一般A-3】学校制度・経営(1),一般研究発表【A】,発表要旨). 日本教育学会大會研究発表要項. 2010. 69. 324-325

書籍 (9件)：

講演・口頭発表等 (20件)：

臨時教育審議会における香山健一の思想と役割
(日本教育行政学会第53回大会 2018)
日本教職員組合の労働運動における74春闘全一日ストの意味
(日本教育学会第76回大会 2017)
日教組は73春闘半日ストをどう戦ったか
(日本教育学会第74回大会 2015)
教育の平等保障と国家の責任
(日本教育学会第74回大会 2015)
日本教職員組合の国際労働運動における役割
(日本労働社会学会第26回大会 2014)

学歴 (1件)：

学位 (1件)：

経歴 (8件)：

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委員歴 (2件)：

所属学会 (5件)：

教育思想史学会 , 日本教育政策学会 , 日本教育学会 , 日本比較教育学会 , 日本教育行政学会

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