研究者
J-GLOBAL ID:200901038049919765   更新日: 2024年03月25日

古賀 徹

コガ トオル | KOGA Toru
所属機関・部署:
職名: 教授
研究分野 (1件): 教育学
研究キーワード (16件): 教育と政治 ,  フィンランド ,  教育審議会 ,  教育改革 ,  教育政策 ,  地域文化 ,  ボランティア事業 ,  ワークショップ ,  教育評価 ,  教員養成 ,  ユーラシア民族・文化史 ,  社会政策 ,  教授法 ,  国際理解教育 ,  比較教育 ,  現代教育
競争的資金等の研究課題 (6件):
  • 2022 - 2026 戦後教育改革期における政官民アクターの三者関係に関する研究
  • 2019 - 2022 戦後日本の教育労働運動の構造とそれが教育政治に与えた影響に関する実証的研究
  • 2018 - 2022 講和期の政治的葛藤が日本教職員組合の平和運動・平和教育に与えた影響の考察
  • 2018 - 2021 「公文類聚」完全目録化による政策合意形成過程の明確化に関する研究
  • 2013 - 2015 フィンランドにおける教員資質向上策の研究, -教員養成“修士レベル化”と教員研修-
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論文 (25件):
  • 古賀徹. 「情報通信技術を活用した教育の理論及び方法」の授業実践と課題. 研究紀要(日本大学通信教育部). 2024. 37. 21-38
  • 古賀 徹. 「情報通信技術を活用した教育の理論及び方法」の指導方法と課題. 研究紀要(日本大学通信教育部). 2023. 36. 1-13
  • 古賀徹. 公文類聚の内容レベルでの目録化について. 研究紀要(日本大学通信教育部). 2022. 35. 15-26
  • 古賀 徹. 1日本教職員組合所蔵資料「公文書綴」について(※論文)、2〔史料解説〕日本教職員組合所蔵資料「公文書綴」(※史料解説)、3「昭和二十四年度 公文書綴」(全363枚、全209件)(※史料目録). 2019~2020年度 日本大学学術助成金【総合研究】「戦後教育改革期における政官民アクターの三者関係に関する研究」研究成果報告書(2). 2021. 1-79
  • 古賀 徹. 大正新教育の象徴とされる教育学術研究大会に関する研究 ー参加者の分析を通して-. 研究紀要(日本大学通信教育部). 2021. 34. 43-52
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MISC (17件):
  • 古賀徹. 史料「公文書綴」の紹介(1949~1956年までの分)-目録化による整理 3政治的な関係を読む-. 科研費B(2022年度~25年度)研究報告書(論文編)「戦後教育改革における政官民アクターの三者関係に関する研究」. 2024. 41-54
  • 古賀徹. 史料「公文書綴」の紹介(1949~1956年までの分)-目録化による整理 2行政機関(省庁)宛文書-. 科研費B(2022年度~25年度)研究報告書(論文編)「戦後教育改革における政官民アクターの三者関係に関する研究」. 2024. 29-40
  • 古賀徹. 史料「公文書綴」の紹介(1949~1956年までの分)-目録化による整理 1文部大臣宛文書-. 科研費B(2022年度~25年度)研究報告書(論文編)「戦後教育改革における政官民アクターの三者関係に関する研究」. 2024. 1-28
  • 古賀徹. 戦後教育改革における政官民アクターの三者関係に関する研究【研究報告書(資料編2)】. 科研費B(2022年度~25年度)研究報告書. 2024. 1-79
  • 古賀 徹. 戦後教育改革期における政官民アクターの三者関係に関する研究【研究報告書(資料編1)】. 科学研究費B(2022年度~25年度)成果報告書. 2023. 1-71
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書籍 (16件):
  • 教育の方法・技術論(Next教科書シリーズ)
    弘文堂 2019
  • 日本近代教育史料大系(公文記録:公文類聚)附巻III
    龍渓書舎 2016
  • 道徳教育の理論と方法(Next教科書シリーズ)
    弘文堂 2016
  • 現代教職論(Next教科書シリーズ)
    弘文堂 2016 ISBN:9784335002205
  • 新しい教育事情 免許状更新講習教材
    公益財団法人 私立大学通信教育協会 2016
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講演・口頭発表等 (8件):
  • 日教組塩原大会(1949年11月)の「転換」のプロセスに関する一考察
    (日本教育学会第77回大会 2018)
  • 日教組「教育防衛闘争の要領」の作成と破棄について
    (日本教育学会第75回大会 2016)
  • 戦後初期の教職員組合
    (日本教育学会第73回大会 2014)
  • 日米教育交流と近代化との関係-近代の学校化と対外交流
    (日本比較教育学会第35回大会 1999)
  • 文部省顧問David Murrayの活動と日本の近代教育
    (教育史学会第41回大会 1997)
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学歴 (1件):
  • - 1993 日本大学
経歴 (6件):
  • 2012/04 - 現在 大学院総合社会情報研究科教授
  • 2012/04 - 現在 日本大学通信教育部教授
  • 2011/04 - 2012/04 大学院総合社会情報研究科准教授
  • 2007/04 - 2012/03 日本大学通信教育部准教授
  • 1997/04 - 2001/03 日本大学文理学部助手
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