研究者
J-GLOBAL ID:200901052537973364
更新日: 2024年02月01日
坂本 有芳
サカモト ユカ | SAKAMOTO Yuka
所属機関・部署:
職名:
教授
その他の所属(所属・部署名・職名) (1件):
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消費者庁新未来創造戦略本部 国際消費者政策研究センター
客員主任研究官
ホームページURL (1件):
http://www.naruto-u.ac.jp/course/home/
研究分野 (4件):
家政学、生活科学
, 家政学、生活科学
, 社会学
, 社会学
競争的資金等の研究課題 (6件):
論文 (26件):
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Hyunyoung Lee, Yuka Sakamoto, Yasuyo Yoshizawa. Analysis of information to promote participation in waste separate collection: Used cooking oil in Japan. Cleaner Waste Systems. 2023. 6. 100119-100119
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坂本有芳, 松田絢子, 稲倉典子. デジタル取引による消費者トラブル-COVID-19拡大初期の買い占め行動に関する実証分析から-. 日本消費者教育学会誌. 2023. 43. 45-54
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Ayako Matsuda, Noriko Inakura, Yuka Sakamoto. Stockpiling Behavior During the COVID-19 Pandemic: Evidence from a Field Experiment. Research Discussion Paper, International Consumer Policy Research Center(ICPRC) Strategic Headquarters for Frontiers of Consumer Policy Consumer Affairs Agency, Government of Japan. 2023
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Hyunyoung Lee, Yuka Sakamoto, Yasuyo Yoshizawa. Sustainable Clothing Consumption: An Empirical Analysis on Purchasing Quantities and Clothing Utilization. The International Journal of Sustainability Policy and Practice. 2022. 18. 1. 1-13
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坂本有芳, 松田絢子, 稲倉典子. 新型コロナウイルス感染症拡大時の買い占め行動と消費者トラブル-消費者教育への示唆. 消費者庁新未来創造戦略本部 国際消費者政策研究センターディスカッションペーパー. 2021. No3
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MISC (19件):
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坂本 有芳. 成年年齢引き下げに伴う消費者教育の充実 : 契約トラブルを防ぐための学びとは. 刑政. 2023. 134. 4. 84-92
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坂本 有芳. 18歳成年と家庭科教育(3)契約の責任に対する理解を深めるために. 日本家庭科教育学会誌 = Journal of the Japan Association of Home Economics Education. 2022. 65. 3. 168-171
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坂本 有芳. 寺村絵里子(著)女性の仕事と日本の職場--均等法以後の「職場の雰囲気」と女性の働き方--. 家族社会学研究. 2022. 34. 2. 148-149
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坂本 有芳. 新教材「デジタル社会の消費生活」 : デジタルをデジタルで学ぶ. 国民生活. ウェブ版 : 消費者問題をよむ・しる・かんがえる / 国民生活センター 編. 2022. 120. 11-14
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坂本 有芳. デジタル化に対応した消費者教育のあり方 : 教材による具体案-特集 コロナ禍・デジタル化における消費者行動・意識の変化とSDGsの実現. DIO : data information opinion : 連合総研レポート : 資料・情報・意見. 2022. 35. 5ママ. 14-18
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書籍 (11件):
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初等家庭科教育法 : 気づく・考える・実践する力を育む授業づくり
萌文書林 2023 ISBN:9784893474001
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最新教育動向 : 必ず押さえておきたい時事ワード60&視点120
明治図書出版 2022 ISBN:9784183537355
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家庭総合 : 自立・共生・創造
東京書籍 2022 ISBN:9784487166497
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家庭基礎 : 自立・共生・創造
東京書籍 2022 ISBN:9784487166480
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家庭基礎 : 自立・共生・創造 : [指導資料セット]
東京書籍 2022 ISBN:9784487278015
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講演・口頭発表等 (13件):
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組織におけるテレワークの浸透-日本企業の参与観察による知見
(10th European Conference of the ILERA 2013)
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ワーク・ファミリー・ボーダー理論の有効性-就業場所と時間の拘束性と家族生活との関係
(日本家族社会学会第22回大会 2012)
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坂本_仕事/家族の境界とコンフリクト:ボーダー理論による実証的検討
(第31回家族関係学セミナー 2011)
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高度化するICTツール利用が仕事/家族の境界に及ぼす影響
(日本テレワーク学会第13回研究発表大会 2011)
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Permeability of Work-family Borders: Effects of Recent Information and Communication Technologies (ICT) on Work-family Conflict
(2011)
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Works (5件):
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独立行政法人教職員支援機構「消費者教育:校内研修シリーズ No.133」
2023 - 現在
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消費者庁「デジタル社会の消費生活」
2022 - 現在
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消費者庁 特別支援学校(高等部)向け消費者教育用教材 「ショウとセイコと学ぼう!大切な契約とお金の話」
2021 - 現在
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徳島県 “あわっ子”みんなではじめる消費者教育 未来のよりよい生活・社会のために-小学校家庭科編-
2020 - 現在
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徳島県 楽しく学ぼう”あわっ子”消費者教育 未来を造る自立した消費者になるために-中学校技術・家庭(家庭分野)編-
2019 - 現在
学位 (1件):
経歴 (4件):
- 2022/04 - 現在 鳴門教育大学 大学院学校教育研究科 教授
- 2014/04 - 2022/03 鳴門教育大学 大学院学校教育研究科 准教授
- 2012/04 - 2014/03 日本学術振興会 (お茶の水女子大学) 特別研究員-RPD
- 2007 - 2010 東京理科大学 工学部経営工学科 助教
受賞 (4件):
- 2021/06 - 内閣府 令和3年消費者支援功労者内閣府特命担当大臣表彰受賞
- 2017/10 - 鳴門教育大学 鳴門教育大学平成29年度優秀教員表彰(ベストティーチャー賞)
- 2011/10 - 日本テレワーク学会 第13回研究発表大会 優秀発表賞 高度化するICTツール利用が仕事/家族の境界に及ぼす影響
- 2008/08 - 日本テレワーク学会 研究発表大会優秀発表賞 脱雇用化仮説の検証-SOHOや在宅ワークは本当に普及しているのか?-
所属学会 (5件):
日本消費者教育学会
, 日本家庭科教育学会
, 日本家政学会
, 日本家政学会 家族関係学部会
, 日本家族社会学会
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