研究者
J-GLOBAL ID：200901053105335967   更新日: 2022年08月22日

畠山 大

ハタケヤマ ダイ | HATAKEYAMA Dai
所属機関・部署：
北海道教育大学 教育学部函館校

北海道教育大学 教育学部函館校 について


ホームページURL (1件)： http://hdai.info/
研究分野 (1件)： 経済政策
競争的資金等の研究課題 (5件)：
  • 2007 - 2008 グローバリゼーションと市民派経済学の可能性
  • 2007 - 2008 グローバリゼーションと市民派経済学の可能性
  • 2006 - 2007 沖縄の脱軍事化と地域的主体性
  • 2005 - 2007 沖縄の脱軍事化と地域的主体性
  • -
論文 (25件)：
  • 復帰50年目の沖縄振興-その「黄昏」. 年報 北海道自治体学. 2022. 5. 8-10
  • 沖縄振興開発における八重山の位置と課題. 人文論究. 2020. 89. 85-94
  • 山口好和・星野立子・畠山大・村上健太郎. 大人数必修科目における「質保証」の意味と科目運営手法 -教育大の初年次啓発科目「倫理・人権」の取り組みから-. 2018
  • 沖縄の経済開発過程の再定義:地域を主体とする経済教育の構築に向けて. 人文論究. 2017. 86. 53-62
  • 地域社会と経済教育 --沖縄県高教祖『沖縄の高校教育』を事例とする一考察--. 人文論究. 2016. 85. 31-39
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MISC (3件)：
  • 政権交代後の北海道経済研究の課題--沖縄との比較. HEERO REPORT. 2009. 97. 1-3
  • 戦後沖縄の経済政策 -自立への模索-. 博士論文(明治大学). 2005. 1-217
  • 米軍統治下沖縄の自由貿易地域に関する一考察. 修士論文. 2001
書籍 (12件)：
  • 国際地域研究IV
    大学教育出版 2022
  • 世界経済の解剖学 --亡易論入門
    法律文化社 2014 ISBN:9784589035547
  • 学びの空間 はこだて --地域を学ぶ、地域で学ぶ--
    五稜出版社 2011 ISBN:9784906103140
  • 沖縄の脱軍事化と地域的主体性 復帰後世代の「沖縄」
    西田書店 2006
  • 沖縄の道州制Q&A
    沖縄の道州制Q&A編集委員会 2006
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講演・口頭発表等 (8件)：
  • 「MIMIZ」道南・函館のライフスタイルを学生から発信
    (SDGsとまちづくり 2019)
  • 戦後100年 経済発展する 沖縄の未来像
    (第554回 沖縄大学土曜教養講座 2018)
  • 沖縄のなかの「沖縄」 経済振興と地方自治の葛藤
    (北海道教育大学と地域の未来を考える会 講演会 2018)
  • 「基地経済」の虚実 地域の平和と自立を沖縄の経験に学ぶ
    (北海道教育大学函館校教職員組合 公開学習会 シリーズ 第3回 平和を学ぶ 2016)
  • グローバル・国際・地域 ~ 国際文化・協力専攻の「意味論」~
    (平成21年度年次大会研究発表報告 2009)
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Works (1件)：
  • 復帰50年目の沖縄振興-その「黄昏」
    2022 -
学歴 (3件)：
  • 2001 - 2005 明治大学大学院 商学研究科
  • 1999 - 2001 明治大学大学院 商学研究科
  • 1995 - 1999 明治大学 商学部
学位 (3件)：
  • 博士(商学) (明治大学大学院)
  • 修士(商学) (明治大学大学院)
  • 学士(商学) (明治大学)
経歴 (5件)：
  • 2007/09 - 現在 北海道教育大学教育学部函館校 准教授
  • 2005/11 - 現在 財団法人政治経済研究所 研究員・ポスドク
  • 2007/04 - 2007/08 明治大学軍縮平和研究所研究推進員 研究員・ポスドク
  • 2006/12 - 2007/03 財団法人国際金融情報センター財務省研究会報告書編集統括 研究員・ポスドク
  • 2006/01 - 2006/04 財団法人国際金融情報センター財務省研究会報告書編集統括 研究員・ポスドク
委員歴 (4件)：
  • 2016 - 2017 北海道教育大学函館人文学会 幹事
  • 2014/06 - 2015/05 函館市観光アドバイザー 市指定委員
  • 2012/06 - 2013/03 函館市事業仕分け 評価委員
  • 2011/04 - 2013/03 北海道教育大学函館人文学会 幹事
所属学会 (6件)：
国際開発学会 ,  北海道自治体学会 ,  函館人文学会 ,  日本地域経済学会 ,  沖縄経済学会 ,  地域活性学会
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