研究者
J-GLOBAL ID:200901080092646884   更新日: 2024年03月01日

大林 守

オオバヤシ マモル | OBAYASHI Mamoru
所属機関・部署:
職名: 教授
ホームページURL (1件): https://sites.google.com/obayashi.net/frontpage/home
研究分野 (2件): 理論経済学 ,  経済統計
研究キーワード (2件): 経済理論 ,  計量経済学
競争的資金等の研究課題 (1件):
  • 1975 - 2010 経済モデルとシミュレ-ション
論文 (65件):
  • 大林 守. 3方程式=新ケインジアンモデルの図解 : 学部教育における利用. 専修商学論集. 2017. 106. 125-132
  • 大林 守. 大学教育の質の計測. 専修大学学会・商学論集. 2017. 104. 101-108
  • 大林 守. アクティブ・ラーニングによるゲーム理論授業:教育事例ノート. 専修大学学会・商学論集. 2017. 104. >95-100-100
  • 大林 守. アブダクションと探索的計量経済学. 専修商学論集. 2016. 103. 103. >145 - 150-150
  • 大林 守. 証拠の予備的考察. 専修商学論集. 2016. 102. 102. >127 - 132-132
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MISC (50件):
  • グーグルスプレッドシートを利用したグループディスカッションに対する学生評価:テキストマイニング接近. 専修商学論集. 2023. 117. 89-96
  • ガバナンスに関する一考察. 専修商学論集. 2023. 117. 97-105
  • JCGIndex(2022)に関する推測統計分析. 2022
  • 若杉敬明, 藤島裕三. 2022年 第 20 回JCGR コーポレートガバナンス調査. 2022
  • 大林 守. グーグルスプレッドシートを利用したグループディスカッション:アクティブラーニングの一手法. 専修商学論集. 2022. 115. 97-1025
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書籍 (16件):
  • 第1章 発見のためのビジネス・サファリービジネス教育用アクティブ・ラーニングー
    2022
  • 専修大学の国際交流に関する覚書
    専修商学論集 2015
  • ティッピング・ポイントの数量分析 -北アルプス山脈 Adventure Game のケースー
    2011
  • ソーシャル・ビジネスのティッピング・ポイント -概念とケース分析ー
    2011
  • 社会保障モデルの今日的役割
    2010
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講演・口頭発表等 (3件):
  • Kawasaki’s Nayedoko function and Creative Cities Concept
    (Workshop on Creativity, innovation and culture in the competitive strategies of European and Japanese city-regions 2013)
  • 回帰分析結果は裁判の証拠となるのか?
    (平成20年度日本経営数学会大会 2008)
  • Evaluation of SMEs Innovativeness Using Patent Stock Variables
    (SMEs IN A GLOBAL ECONOMY 2007)
Works (4件):
  • 2015コーポレートガバナンス調査報告書
    若杉敬明, クリスティーナ・アメイジャン, 永井秀哉 2015 -
  • 模倣被害の社会・経済インパクトの検証
    石井康之 2015 -
  • 2013 年 JCGIndex 調査報告
    若杉敬明 クリスティーナ・アメイジャン 永井秀哉 2013 -
  • 地域資源を活用した参加型スポーツイベントの可能性ー長野県大町市におけるアウトドア・スポーツをケースとして
    矢口正武, 神原理 2009 -
学歴 (3件):
  • 1979 - 1982 ブリティッシュコロンビア大学院 経済学研究科 経済学
  • 1976 - 1978 国際基督教大学 行政学研究科
  • - 1976 国際基督教大学 教養学部 社会科学
学位 (1件):
  • 行政学修士 (国際基督教大学)
委員歴 (1件):
  • 2008/01 - 現在 編集者
所属学会 (7件):
European Association of Wine Economists ,  American Association of Wine Economists ,  法と経済学会 ,  NCEE/GATE ,  カナダ経済学会 ,  日本経済学会 ,  全米法廷(フォレンジック)経済学会
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