研究者
J-GLOBAL ID:200901095934610953
更新日: 2024年03月11日
乙政 正太
オトマサ ショウタ | Otomasa Shota
所属機関・部署:
職名:
教授
研究キーワード (1件):
経営者報酬、利益マネジメント
競争的資金等の研究課題 (12件):
- 2023 - 2027 会計原則が意思決定支援機能に与える影響に関する総合的研究
- 2020 - 2024 経営者報酬契約における会計情報の役割の再検討:報酬ガバナンスの強化に関連して
- 2018 - 2022 利益情報の役割の再検討:収益性とリスクの評価に関する総合的研究
- 2017 - 2020 経営者報酬契約における会計情報の有用性:機関設計とコーポレート・ガバナンス
- 2014 - 2017 経営者報酬契約のデザインにおける会計情報の役割について
- 2011 - 2013 効率的な経営者報酬契約の遂行と会計情報の機能に関する実証的研究
- 2007 - 2010 2007年度-2010年度 科学費補助金基盤研究(C)「コーポレートガバナンスの変容と会計情報の機能に関する実証的調査」
- 2005 - 2007 会計制度の設計に関する理論研究と実証分析
- 2003 - 2005 2003年度-2005年度科学費補助金基盤研究(C)「スチュワードシップ会計の展開-内部ガバナンスの仕組みと会計情報-」
- 2002 - 2003 経済産業省「新会計基準の設定が企業経営と経済システムに与えた影響に関する実証分析」
- 2002 - 2002 粉飾決算の実証研究に係わる企画調査
- 2001 - 2001 2001年度 科研費補助金奨励研究(A)「日本企業における経営者報酬契約の仕組みと利益マネジメント」
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論文 (65件):
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乙政 正太. 会計情報の役割の再確認と会計学研究. 會計. 2023. 第203巻第1号,1-14頁
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乙政 正太, Kuang Wenjun, 椎葉 淳. ESG指標に基づく経営者報酬に関する基礎的調査 : 有価証券報告書における開示情報に基づいて. 關西大學商學論集. 2022. 67. 3. 37-61
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向 真央, 乙政 正太. 決算発表に対する社債市場の反応. 会計プログレス. 2022. 第23巻,31-47頁
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向 真央, 乙政 正太. 決算発表における社債市場反応とメインバンク制. 証券アナリスト. 2022. Vo.60 No.6, 37-47頁
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乙政 正太. 役員報酬の減額開示に関する実態調査 -2001年から20019年のケース. 関西大学商学論集. 2021. 第66巻第3号,1-16頁
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MISC (20件):
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乙政 正太. 日本会計研究学会第81回大会記 統一論題報告及び討論「(2) 討論」. 會計. 2023. 第203巻第4号,85-86頁
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乙政 正太. 業績開示に関連する市場反応の非対称性. 企業会計. 2021. Vol.73,No.12, 110-111頁
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乙政 正太. 役員報酬の減額開示に関する考察. 企業会計. 2021. Vol.73,No.11,132-133頁
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中嶌 道靖, 笹倉 淳史, 水野 一郎, 乙政 正太, 岡 照二. 「日商簿記検定合格に向けた簿記答案練習会の実施」成果報告書. 2021
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関西大学会計学研究室編. 簿記入門演習テキスト. 国元書房. 2020
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書籍 (18件):
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財務諸表分析 (第3版)
同文館出版 2019
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アカウンティング(第6版)
2019
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会計の手法 -実証・分析・実験によるアプローチ
中央経済社 2015
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現金・預金取引の記帳
国元書房『簿記システムの基礎 (第4版)』 2015
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会計情報の読み方2-企業の健康状態と成長-
同文館出版『アカウンティング(五訂版)』 2015
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講演・口頭発表等 (22件):
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日本会計研究学会 第81回大会 統一論題報告「会計の多様性」 第1会場「会計情報の役割の再確認」座長
(2022)
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決算発表に対する社債市場の反応
(2021)
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大規模データとしての会計情報と経営者報酬研究
(日本会計研究学会 第76回大会 統一論題報告 2017)
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Model selection for financial statement analysis: Variable selection with data mining technique
(20th International Conference on Knowledge-Based and Intelligent Information & Engineering Systems 2016)
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最近の不正会計事件から学ぶべきこと - 指名委員会等設置会社である東芝を例として-
(2015)
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学歴 (2件):
学位 (1件):
所属学会 (2件):
American Accounting Association
, 日本会計研究学会
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