研究者
J-GLOBAL ID:200901092920965180   更新日: 2024年02月14日

新井 敬夫

アライ タカオ | Arai,Takao Arai
所属機関・部署:
職名: 教授
研究分野 (1件): 社会法学
研究キーワード (3件): 雇用と所得の機会 ,  アジアの比較経済発展 ,  産業開発と協力
競争的資金等の研究課題 (1件):
  • 1994 - 松下国際財団 1993年後期及び1994年後期研究助成 (平成8年3月まで受給)
論文 (20件):
  • 新疆ウイグル自治区の産業構造と部門間連関の分析 ー現代世界経済における内陸地域の経済発展ー. アジア研究所紀要. 2018. 44. 165-194
  • 「マレーシアの経済発展と「格差」問題」. 『アジア研究所紀要』. 2010. 36号
  • 新井 敬夫. 「東マレーシアの工業化と雇用-地域開発の視点から-」. 『アジア研究所紀要』. 2008. 34号. 119-138
  • 「東マレーシアの一次産品経済と加工型製造業の発展 その2-非鉱物性一次産品はいかに製品化されているか-」. 『アジア研究所・アジア研究シリーズ』. 2005. No.57. 東南アジア諸国の地域開発II. 5-20
  • 「マレーシアの産業集積と地域格差-地域別の製造業生産関数による分析、1985-1996年-」. 『亜細亜大学国際関係紀要』. 2005. 14巻2号. 127-149
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MISC (4件):
  • "Regional Economic Diffrentialsand Local Industries inThailand - current Position of"Isan",the Northeastern Region". UNCRDDiscussion Paper 94-2(国際連合地域開発センターディスカッションペーパー94-3). 1994
  • "Regional Economic Diffrentialsand Local Industries inThailand - current Position of"Isan",the Northeastern Region". UNCRDDiscussion Paper 94-2(国際連合地域開発センターディスカッションペーパー94-3). 1994
  • "Current Status and FutureTrends of Overseas BusinessTransactions by Japanese SMEs;Is it U.S.A., ASEAN, NIEs,orChina?". UNCRDDiscussion Paper 94-2(国際連合地域開発センターディスカッションペーパー94-2). 1994
  • "Current Status and FutureTrends of Overseas BusinessTransactions by Japanese SMEs;Is it U.S.A., ASEAN, NIEs,orChina?". UNCRDDiscussion Paper 94-2(国際連合地域開発センターディスカッションペーパー94-2). 1994
Works (6件):
  • 国際貿易とロジスティクスの経済学
    2017 -
  • 日本とマレーシアの高等教育における協力
    新井敬夫 2017 -
  • 香港インターンシップ
    新井敬夫 三橋秀彦 2016 -
  • 「文明の十字路」の経済学
    新井敬夫 2014 -
  • (解説)「新たなステージに入った世界銀行の経済支援とは Entering aNew Stage of Responsibility」『English Journal』第36巻第10号所収
    2006 -
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学歴 (2件):
  • 1989 - 1993 京都大学大学院 経済学研究科 現代経済学専攻
  • 1985 - 1988 筑波大学大学院 経営・政策科学研究科
学位 (1件):
  • 経済学修士 (筑波大学大学院)
経歴 (4件):
  • 2006/04 - 現在 亜細亜大学 大学院 経済学研究科 教授
  • 2006/04 - 現在 亜細亜大学 大学院 経済学研究科 兼担教授
  • 1993/04 - 1995/03 国際連合地域開発センター 研究員・ポスドク
  • 1993/04 - 1995/03 国際連合地域開発センター 研究員
委員歴 (2件):
  • 2000/11 - 2006/10 日本国際経済学会 関東支部幹事
  • 1998/11 - 2000/10 日本国際経済学会 常任理事(本部会計担当)
所属学会 (5件):
経済社会学会 ,  日本国際経済学会 ,  日本経済学会 ,  日本地域学会 ,  国際地域学会
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