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J-GLOBAL ID：201702229652271319   整理番号：17A0580174

レジリエンス 事業を継続し,供給責任を果たすために

著者 (2件)： 丸谷浩明 (東北大 災害科学国際研) ,  丸谷浩明 (事業継続推進機構)
資料名： Re  (Re)
号： 194  ページ： 16-21  発行年： 2017年04月01日 
JST資料番号： Y0905A  ISSN： 1345-8418  資料種別： 逐次刊行物 (A)
記事区分： 解説  発行国： 日本 (JPN)  言語： 日本語 (JA)

抄録/ポイント： 2011年の東日本大震災や2016年の熊本地震では,多くの企業・組織が地震,津波等の直接の被害を受けたほか,サプライチェーンを介した事業中断などの間接的な被害も相当発生した。この報文は官民で推進されている事業継続マネジメント(BCM)について概説し,特に代替戦略やサプライチェーンマネジメントの重要性を述べる。さらに,東日本大震災や熊本地震での被災企業からの教訓もあわせて紹介した。近い将来に発生が懸念される大災害に備えて,既往の災害からの貴重な教訓を活かし,我が国の社会・経済のレジリエンスの向上のためにも,企業・組織が事業継続へ積極的に取り組むことを期待したい。

シソーラス用語： *自然災害 ,  事業 ,  連続性 ,  *管理システム ,  ロジスティックス ,  資材供給 ,  物的流通 ,  *工程 ,  レジリエンス ,  震災 ,  大地震
準シソーラス用語： *事業継続マネジメントシステム ,  *サプライチェーン ,  東日本大震災 ,  2016年熊本地震

分類 (2件)： 自然災害  (RA02030M) ,  工場,発電所,運輸・倉庫建築  (RB05060R)

引用文献 (5件)：

• 内閣府(防災担当)「事業継続ガイドライン第三版」2013 http://www.bousai.go.jp/kyoiku/kigyou/pdf/guideline03.pdf(2017年1月28日閲覧)
• 内閣府(防災担当)「平成27年度企業の事業継続及び防災の取組に関する実態調査」2016 http://www.bousai.go.jp/kyoiku/kigyou/pdf/h27_bcp_report.pdf(2017年1月28日閲覧)
• Hiroaki Maruya: Proposal for Improvement of Business Continuity Management (BCM) Based on Lessons from the Great East Japan Earthquake, Journal of JSCE Vol. 1 (2013) No. 1, pp.12-21, Japan Society of Civil Engineers, 2013
• 丸谷浩明,寅屋敷哲也:東日本大震災の被災中小企業ヒアリングで把握された事業継続の必要要素と復興制度の事業継続面での課題,地域安全学会論文集(電子ジャーナル論文),No.8,2016
• 丸谷浩明,寅屋敷哲也(2016)「平成28年熊本地震による企業への影響」 http://irides.tohoku.ac.jp/media/files/earthquake/eq/20160610_kumamotoeq_bcp_maruya.pdf(2017年1月28日閲覧)

タイトルに関連する用語 (4件)： レジリエンス ,  事業 ,  継続 ,  責任