抄録/ポイント：
抄録/ポイント
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2050年。今から33年後のわが国はどのような社会になっているのであろうか。どの程度のエネルギーを必要とし,それをどうやって賄っているのか。世界のエネルギー・環境政策にどのように貢献しているのか。エネルギーに関する技術開発やインフラの構築に必要な時間軸を考えれば,2050年は決して遠い未来ではない。しかし,今から33年前,携帯電話はもちろんスマートフォンがこれほどに普及することなど誰も予測していなかったように,これから33年後には私たちの社会を激変させる技術が生み出されているかもしれない。未来を見通すことは不可能ではあるが,より良い社会を後世に遺すためには,どのような変化要因に配慮しながら制度設計を考えていけばよいのか。日本のエネルギーを巡る環境を激変させる要因は様々あるが,「五つのD」,すなわち,人口減少(Depopulation),分散化(Decentralization),自由化(Deregulation),脱炭素化(De-Carbonization),そしてデジタル化(Digitalization)が挙げられるだろう。ちなみに欧州電気事業関係者の間では,3D+S,すなわち「脱炭素化」(Decarbonization),「デジタル化」(Digitalization),「分散化」(Decentralization)と「部門結合」(Sector Coupling)がメガトレンドといわれている。複雑に絡み合うこれらの変化要因に対しては,技術の進展と社会の構造・意識改革の両面から柔軟に対処することが必要であり,すべてを一気に解決するような魔法の杖は存在しない。しかし,待ったなしの課題に先駆的に取り組もうとする動きは各地でみられる。沖縄県宮古島市で行われているプロジェクトを例に,2050年の日本のエネルギーに関する思考実験をしてみたい。(著者抄録)
