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J-GLOBAL ID：201102260079411924   整理番号：11A1218564

地震後すぐに使用できる建築物の実現をめざして

著者 (5件)： 加藤博人 (建築研) ,  向井智久 (建築研) ,  福山洋 (建築研) ,  森田高市 (建築研) ,  斉藤大樹 (建築研)
資料名： ビルデイングレター  (Building Letter)
号： 547  ページ： 13-20  発行年： 2011年07月20日 
JST資料番号： S0557A  ISSN： 0385-6976  資料種別： 逐次刊行物 (A)
記事区分： 解説  発行国： 日本 (JPN)  言語： 日本語 (JA)

抄録/ポイント： 地震発生後の建物の機能維持/早期回復を可能とする建築構造設計・評価体系の枠組み構築を目的として行った研究であり,東北地方太平洋地震の前に実施したものである。建築物に求められる機能維持の背景と目的では,事業継続計画(BCP)等を例にとり説明し,機能維持を含めた「新たな構造性能評価システム」の開発に取り組んだ。そこで機能維持・早期回復の構造設計の考え方を述べ,応答値の推定,損傷状態の推定,機能喪失の推定,修復方法の選定,修復費用・修復時間の推定,ライフラインの情報,生活困窮度と事業困難度の評価について説明している。さらに「新たな構造性能評価システム」の運用のためのデータベ-スの使い方等について示している。

シソーラス用語： *地震 ,  *建築物 ,  建築構造 ,  データベース ,  災害復旧 ,  事業 ,  連続性
準シソーラス用語： 構造性能評価システム ,  災害復興 ,  事業継続計画

分類 (1件)： 災害・防災一般  (RA02010Q)

引用文献 (4件)：

• 1)向井智久、福山洋、森田高市、斉藤大樹、加藤博人:災害後の建築物の機能維持・早期回復を目指した構造性能評価システムの開発成果報告書、BRIPro-ceedings、(株)建築研究所、2011.1、132pp.
• 2)日本建築学会:2005年福岡県西方沖地震災害調査報告、2005.9
• 3)建築研究所:平成19年(2007年)新潟県中越沖地震建築物被害調査報告、2007.10
• 4)内閣府防災担当企業評価・業務継続ワーキンググループ:事業継続ガイドライン第一版一わが国企業の減災と災害対応の向上のために一、2005.85)ATC-58,GuidelinesforSeismicPerformanceAssessmentofBuildings,50%CompleteDraft,ATC,2009.4,http://www.atcouncil.org/pdfs/ATC-58-50percentDraft.pdf

タイトルに関連する用語 (2件)： 地震 ,  建築物