研究者
J-GLOBAL ID:201301018606486917   更新日: 2024年02月28日

朴 炫貞

パク ヒョンジョン | Hyunjung Park
所属機関・部署:
研究分野 (3件): 教育社会学 ,  教育学 ,  教育学
研究キーワード (2件): 比較教育学 ,  高等教育
論文 (10件):
  • 朴炫貞, 西尾隆. 自治体の自殺対策計画における「性的マイノリティ」に関連する記載内容の分析. 自治体学. 2023. 37. 1. 82-86
  • 朴 炫貞. トランス男性のキャリア形成に関するオートエスノグラフィー -「制度」のなかで「実感したジェンダー」を中心に-. GID(性同一性障害)学会雑誌. 2022. 14. 89-98
  • 朴 炫貞. 弁護士のジェンダーとキャリアに関する研究の視点の検討. 自由と正義. 2015. 66. 79-87
  • 朴 炫貞. 新旧対比でみる韓国法曹養成制度-隣国の法曹養成動向から読み取るべきもの. 自由と正義. 2014. 65. 65. 90-100
  • 黄仁成, 朴炫貞. 韓国における大学情報公開制度の現況. IDE現代の高等教育. 2012. 542. 58-61
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MISC (7件):
  • 授業と学修行動をデジタルインフラ上に乗せる-デジタルインフラに係るコンプライアンス-. 成城大学IRニューズレター. 2021. 3. 1
  • 授業と学修行動をデジタルインフラ上に乗せる-学生の学修行動-. 成城大学IRニューズレター. 2021. 3. 1
  • 朴 炫貞. 「卒業して良かった」と回答したのは誰か. 成城大学IRニューズレター. 2020. 2. 2
  • 朴 炫貞. 大学教育の成果とそれを支える条件-2年間の「成長感」を中心に-. 成城大学IRニューズレター. 2020. 2. 2
  • 朴 炫貞. キャリア意識と初年次教育. 成城大学IRニューズレター. 2019. 2. 1
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書籍 (3件):
  • 韓国型ロースクールの誕生-法曹養成にみる高等教育と政治体制-
    大学教育出版 2014
  • 格差センシティブな人間発達科学の創成3巻-学力格差に挑む
    金子書房 2013
  • 教育機会均等への挑戦-授業料と奨学金の8カ国比較
    東信堂 2012
講演・口頭発表等 (24件):
  • 「性的マイノリティ」と自殺対策-法令・計画の検証とヒアリング調査に基づく-
    (第47回自殺予防学会 2023)
  • アセクシャルであるFtMの「研究者」としてのキャリア形成に関する一事例-「性同一性障害」診断の前後を中心に-
    (GID(性同一性障害)学会 2021)
  • 初年次教育段階の様子とキャリア意識形成-東京都内所在私立大学の事例から考察する-
    (第27回大学教育研究フォーラム 2021)
  • 情報法制と大学の情報ガバナンス-韓国における「中央情報部法」(現:「国家情報院法」)及び各大学における「保安業務規程」等を中心に-
    (日本高等教育学会2020年度若手研究者交流集会 2021)
  • 大学の個人情報保護関連規程の事例比較​ -日本と韓国の国立・私立大学の当該規程に表れた利活用に係る規程の態様と国家機関との関係を中心に-
    (情報ネットワーク法学会2020年度研究大会 2020)
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学歴 (3件):
  • 2009 - 2012 The University of Tokyo
  • 2005 - 2008 Korea University
  • 1997 - 2002 Sungshin University Department of Law
学位 (1件):
  • 博士(教育学) (東京大学)
経歴 (6件):
  • 2022/04 - 現在 厚生労働大臣指定法人 いのち支える自殺対策推進センター
  • 2017/04 - 2022/03 成城大学
  • 2015/02 - 2017/03 日本の民間企業(※社名非公開)
  • 2012/04 - 2015/03 東京大学大学院教育学研究科 教育学研究員
  • 2012/04 - 2015/01 日本弁護士連合会 情報統計室
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委員歴 (2件):
  • 2021/06 - 2021/06 日本比較教育学会 第57回大会・自由研究発表 IV(東アジア地域(3))の司会担当
  • 2009/07 - 2012/02 日本教育社会学会 国際委員会・委員
所属学会 (7件):
自治体学会 ,  The World Professional Association for Transgender Health (WPATH) ,  GID(性同一性障害)学会 ,  現代韓国朝鮮学会 ,  日本比較教育学会 ,  日本教育社会学会 ,  日本高等教育学会
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