研究者
J-GLOBAL ID:201401028557201475   更新日: 2024年02月01日

土井 真一

ドイ マサカズ | Doi Masakazu
所属機関・部署:
職名: 教授
研究分野 (1件): 公法学
競争的資金等の研究課題 (14件):
  • 2023 - 2026 日本独自の違憲審査基準論の構築-職業選択の自由に焦点を当てて
  • 2022 - 2025 「人生設計」を視座に置いた科目「市民生活と法」の中高一貫法教育カリキュラム開発
  • 2021 - 2024 「救済法」理論の比較研究
  • 2020 - 2023 違憲審査における論証責任・論証度の役割と違憲審査基準論の再構築
  • 2018 - 2021 現代の教師の「実態」に即応した法教育教師教育プログラム開発
全件表示
論文 (42件):
  • 土井真一. 婚姻の際に夫婦別氏の選択を許さない民法750条及び戸籍法74条1号の合憲性. 法学セミナー増刊速報判例解説. 2022. 30. 23-26
  • 土井 真一. 法曹養成制度の理念と司法試験予備試験の在り方 (特集 法科大学院10年と新たな法曹養成制度) -- (法曹養成制度の再構築に向けて). 法の支配. 2014. 174. 93-107
  • 土井 真一. 裁判員制度の合憲性. 憲法判例百選II. 2013. 386-389
  • 土井 真一. 国家による個人の把握と憲法理論 (公法における人). 公法研究. 2013. 75. 1-22
  • 土井 真一. 公法訴訟(第18回)立法行為と国家賠償 : 2つの最高裁判例を読む. 法学教室. 2013. 388. 91-101
もっと見る
MISC (19件):
  • 佐藤 幸治, 土井 真一. インタビュー 憲法13条と人格的自律権の展望 (特集 「個人の尊重」と家族). 憲法研究 = Review of constitutional law = Revue de droit constitutionnel = Zeitschrift für Verfassungsrecht. 2019. 4. 7-29
  • 江口 勇治, 鈴木 啓文, 館 潤二, 塩川 泰子, 長島 光一, 三浦 朋子, 土井 真一, 村松 剛. 大会記録 第10回学術大会〔2019年9月1日(日)〕 パネルディスカッション 法教育のこれから : 学会設立10年を振り返りながら. 法と教育 : an official journal of the Japan Society for Law and Education. 2019. 10. 75-110
  • 樟本 千里, 二階堂 年惠, 二宮 克美, 橋本 康弘, 桑原 敏典, 中原 朋生, 磯山 恭子, 土井 真一, 根本 信義, 須本 良夫, et al. JD02 小学校における法教育の可能性を探る : 法学・教育学・心理学の研究者の協同(自主企画シンポジウム). 日本教育心理学会総会発表論文集. 2014. 56. 0. 74-75
  • 石川 健治, 神橋 一彦, 土井 真一. 公法訴訟(第21回・最終回)座談会 「公法訴訟」論の可能性(2・完)連載終了にあたって. 法学教室. 2013. 392. 69-84
  • 石川 健治, 神橋 一彦, 土井 真一. 公法訴訟(第20回)座談会 「公法訴訟」論の可能性(1)連載終了にあたって. 法学教室. 2013. 391. 97-110
もっと見る
書籍 (32件):
  • 国民の権利及び義務 ; 国会
    有斐閣 2020 ISBN:9784641017986
  • 日本の高校生に対する法教育改革の方向性:日本の高校生2000人調査を踏まえて
    風間書房 2020 ISBN:4759923144
  • 憲法適合的解釈の比較研究 = Constitution-compatible interpretation in comparative perspective
    有斐閣 2018 ISBN:9784641227514
  • 初宿正典先生古稀祝賀 比較憲法学の現状と展望
    成文堂 2018
  • 総点検日本国憲法の70年
    岩波書店 2018
もっと見る
講演・口頭発表等 (18件):
  • 個人が尊重される共生社会の実現
    (京都SKYシニア大学創立30周年記念講演会 2021)
  • 新科目『公共』の基本構想について
    (全国公民科・社会科教育研究会全国研究大会 2017)
  • 政治的教養を育む教育(主権者教育)を考える
    (京都市中学校教育研究会社会科部会研究会 2017)
  • 「主権者教育」を考える
    (京都弁護士会法教育センター設立記念シンポジウム 2016)
  • 憲法教育・法教育の視点から考える主権者教育
    (法教育シンポジウムin 敦賀 2016)
もっと見る
学歴 (1件):
  • 1985 - 1989 京都大学 法学部
経歴 (5件):
  • 2016/04 - 現在 京都大学 法学系(大学院法学研究科) 教授
  • 2003/04 - 2016/03 京都大学 大学院法学研究科 教授
  • 2010/04 - 2013/03 京都大学 大学院公共政策連携研究部 教授
  • 1992/04 - 2003/03 京都大学 大学院法学研究科 助教授
  • 1989/04 - 1992/03 京都大学 法学部 助手
委員歴 (3件):
  • 2023/04 - 現在 文部科学省中央教育委員会大学分科会 専門委員
  • 2020/04 - 現在 独立行政法人大学改革支援・学位授与機構法科大学院認証評価委員会 委員
  • 2013/04 - 現在 滋賀県教育委員会 委員(教育長職務代理者)
※ J-GLOBALの研究者情報は、researchmapの登録情報に基づき表示しています。 登録・更新については、こちらをご覧ください。

前のページに戻る