研究者
J-GLOBAL ID:201401045401608380   更新日: 2024年03月28日

藤井 浩明

フジイ ヒロアキ | FUJII Hiroaki
所属機関・部署:
職名: 教授
研究分野 (1件): 経済政策
研究キーワード (2件): 労使関係論 ,  人的資源管理論
論文 (16件):
  • 藤井浩明. 大型家電量販店における労働協約の地域的拡張適用 -統一労働協約の成立要因について-. 大同大学紀要. 2023. 58. 13-24
  • 藤井浩明. 鉄鋼業における業績連動型の一時金制度 ー一時金の支給水準の変動と上昇について. 大原社会問題研究所雑誌. 2021. 754. 50-62
  • 木村 牧郎, 藤井 浩明. ICE規則のもとでのイギリス従業員代表制度 : 従業員代表制度の形態の多様化と経営の意思決定への影響について. 経済経営論集. 2020. 28. 1. 1-10
  • 藤井 浩明. 職場の生産性に対する労働組合の効果 ー欧州企業調査による分析-. 金沢星稜大学論集. 2020. 54. 1. 117-126
  • 藤井 浩明. 鉄鋼労連の産業別単一組織化構想とその帰結 : 一九五〇年代~一九七〇年代初頭(下). 社会主義. 2018. 677. 85-90
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MISC (14件):
  • 藤井浩明. 統一論題報告へのコメント. 労務理論学会誌. 2024. 33. 51-57
  • 藤井浩明. 書評 青木宏之著『日本の経営・労働システム -鉄鋼業における歴史的展開』. 大原社会問題研究所雑誌. 2023. 774. 51-54
  • 藤井 浩明. 書評 富田義典・花田昌宣・チッソ労働運動史研究会編著『水俣に生きた労働者 -チッソと新日窒労組の59年』. 水俣学研究. 2022. 11. 67-72
  • 藤井浩明. 労働組合の生産性効果に関する研究-欧州26カ国の事業所を対象とした分析-. 金沢星稜大学総合研究所 年報. 2021. 41. 77-77
  • 石川敦夫, 壷内慎二, 藤井浩明, 神崎淳子. 学部必修科目である経営学入門『1からの経営学』(碩学社)のサブ教材の作成. 金沢星稜大学総合研究所 年報. 2021. 41. 1-5
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書籍 (6件):
  • 日本労働年鑑 第93集 2023年版
    旬報社 2023 ISBN:9784845118236
  • 日本労働年鑑 第92集 2022年版
    旬報社 2022 ISBN:9784845117628
  • 日本労働年鑑 第91集 2021年版
    旬報社 2021
  • 日本労働年鑑 第90集 2020年版
    旬報社 2020
  • 日本労働年鑑第89集 2019年版
    旬報社 2019 ISBN:9784845115945
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講演・口頭発表等 (12件):
  • イギリスの従業員代表制度の機能:従業員代表者の構成と労働組合の組織率が従業員の経営参加に与える影響について
    (社会政策学会 第137回 全国大会 2018)
  • 日本的雇用と女性の活躍
    (金沢星稜大学市民講座 2018)
  • 日本の鉄鋼産業における労働組合の産業別単一組織化構想
    (社会政策学会 第135回大会 2017)
  • 企業における女性活躍の現状と課題
    (市民公開講座 2017)
  • 労働時間管理の適正化
    (株式会社ニッセイの管理職向け研修(一般社団法人中部産業連盟より依頼) 2015)
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学歴 (3件):
  • 2006 - 2009 名古屋市立大学大学院 経済学研究科博士後期課程
  • 2002 - 2004 名古屋市立大学大学院 経済学研究科修士課程
  • 1992 - 1997 早稲田大学 社会科学部
学位 (1件):
  • 博士(経済学) (名古屋市立大学)
経歴 (5件):
  • 2021/04 - 現在 大同大学 情報学部 総合情報学科 教授
  • 2016/09 - 2021/03 金沢星稜大学 経済学部 准教授
  • 2012/10 - 2016/08 名古屋産業大学 環境情報ビジネス学部 准教授
  • 2011/04 - 2016/03 朝日大学大学院 経営学研究科 非常勤講師
  • 2011/04 - 2016/03 朝日大学 経営学部 非常勤講師
委員歴 (3件):
  • 2015/04 - 2016/08 尾張旭市 社会教育委員
  • 2015/11 - 2016/02 尾張旭市 特別職報酬等審議会委員
  • 2013/09 - 2015/08 中央労働委員会 中部区域地方調整委員 公益委員
所属学会 (5件):
European Academy of Management ,  日本労務学会 ,  日本経営学会 ,  労務理論学会 ,  社会政策学会
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