研究者
J-GLOBAL ID:201401088477956966   更新日: 2024年04月22日

小林 和馬

コバヤシ カズマ | Kobayashi Kazuma
所属機関・部署:
職名: 准教授
研究分野 (1件): 経済政策
研究キーワード (6件): 情報通信政策 ,  制度経済学 ,  公共経済学 ,  産業組織論 ,  ICT policy ,  industrial organization
競争的資金等の研究課題 (5件):
  • 2018 - AIと雇用
  • 2017 - 観光とICT
  • 2014 - 公益事業における比較制度分析
  • 2001 - 情報通信政策の経済分析
  • 2001 - Economic Analysis of ICT Policy
論文 (14件):
  • 小林和馬. LLMや生成AIといったAIに対する規制や政策の動向とあり方の検討. 中央学院大学商経論叢. 2024. 38. 2. 25-29
  • 小林和馬. GDPRを踏まえたAIとデジタル社会における法や社会制度の規範的理解とその考察. 中央大学経済学論叢. 2023. 63. 5, 6. 91-106
  • 小林和馬. デジタル労働とその政策の現状に対する一考察. 中央学院大学商経論叢. 2023. 37. 2. 40-47
  • Comparative Study of RPA and Digital Labor between Japan and Western Countries. 中央学院大学商経論叢. 2022. 37. 1. 23-34
  • GDPRに見る日本における個人情報取り扱いとその政策課題. 中央学院大学商経論叢. 2022. 37. 1. 17-22
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MISC (15件):
  • 小林和馬. 書評「AI 2041- 人工知能が変える20年後の未来」. 『改革者』6月号. 2023
  • 小林和馬. 書評「モビリティ・ゼロ- 脱炭素時代の自動車ビジネス」. 『改革者』5月号. 2022
  • 小林和馬. 書評「GAFA next stage- 四騎士+Xの次なる支配戦略」. 『改革者』4月号. 2022
  • 小林和馬. 書評「スマホ脳」. 『改革者』4月号. 2021
  • 小林和馬. 書評「モビリティ・エコノミクス- ブロックチェーンが拓く新たな経済圏」. 『改革者』3月号. 2021
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書籍 (1件):
  • 概説経済学
    八千代出版 2023
講演・口頭発表等 (13件):
  • LLM・生成AIと新聞
    (専門新聞協会 第1回セミナー 2023)
  • Reconsidering Statistical Understanding for Tourism Policy Issues in Japan
    (2nd Global Congress of Special Interest Tourism & Hospitality 2019)
  • AIとは、その現状と将来
    (関西労使関係研究協会第88回講演会 2018)
  • The Effect of E-Tourism Development on Economic Growth in China
    (24th Asia Pcific Tourism Association Conference 2018)
  • IoTとプライバシー ~扱われる情報とビジネス~
    (2016年度 日本応用経済学会 秋季大会 2016)
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学歴 (7件):
  • - 2014 中央大学 経済学研究科 経済学専攻 博士後期課程 修了
  • - 2014 中央大学
  • - 2005 中央大学 経済学研究科 公共経済専攻 修士課程 修了
  • - 2005 中央大学
  • - 2003 中央大学 経済学部 経済学科 経済学専攻 卒業
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学位 (2件):
  • 博士(経済学) (中央大学)
  • 修士(経済学) (中央大学)
経歴 (11件):
  • 2023/04 - 現在 中央学院大学 商学部 准教授
  • 2020/04 - 現在 東洋大学現代社会総合研究所 客員研究員
  • 2020/04 - 2022/03 中央学院大学 商学部 専任講師
  • 2018/04 - 2020/03 東洋大学現代社会総合研究所 研究員
  • 2018/04 - 2020/03 東洋大学 経済学部 助教
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委員歴 (1件):
  • 2017/03 - 2019/03 政策研究フォーラム 先端技術研究委員会 委員
受賞 (1件):
  • 2013/07 - 白門奨学会 平成25年度白門奨学会給費生
所属学会 (8件):
公共選択学会 ,  日本計画行政学会 ,  日本応用経済学会 ,  公益事業学会 ,  日本経済政策学会 ,  国際公共経済学会 ,  American Economic Association ,  Industrial Organization Society
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