研究者
J-GLOBAL ID:201601012609851300   更新日: 2024年04月18日

島田 剛

シマダ ゴウ | Shimada Go
所属機関・部署:
職名: 教授・学科長
その他の所属(所属・部署名・職名) (1件):
  • 早稲田大学  レジリエンス研究所   招聘研究員
ホームページURL (1件): https://www.researchgate.net/profile/Go_Shimada
研究分野 (3件): 経済政策 ,  経済政策 ,  国際関係論
研究キーワード (5件): 国連研究 ,  ソーシャル・キャピタル ,  産業政策 ,  開発経済学 ,  国際経済学
競争的資金等の研究課題 (8件):
  • 2024 - 2027 原発の雇用へのインパクト分析に基づく福島浜通りの産業振興施策の検討
  • 2020 - 2022 アフリカにおける新たな開発戦略としての雇用増加型・産業政策とカイゼンの可能性
  • 2020 - 2022 コーヒーを軸とした神保町におけるイノベーティブな街づくりとSDGsへの取り組みの両立
  • 2018 - 2022 アフリカ遊動社会における接合型レジリアンス探求による人道支援・開発ギャップの克服
  • 2020 - 2020 日EU戦略的パートナーシップ協定研究
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論文 (12件):
  • Go Shimada. Is Kaizen Effective in Developing Countries? The Universality and Distinctiveness of Kaizen. Journal of International Development Studies. 2023. 31. 3. 9-20
  • Go Shimada. The impact of climate-change-related disasters on Africa’s economic growth, agriculture, and conflicts: Can humanitarian aid and food assistance offset the damage?. International Journal of Environmental Research and Public Health. 2022. 19. 1. 467
  • Go Shimada. Rethinking Development Assistance based on Structural Adjustment Programs (SAPs) experience in India in the 1990s. The Journal of Research Institute for the History of Global Arms Transfer. 2022. 13. 43-56
  • Go Shimada, Tetsushi Sonobe. Impacts of management training on workers: Evidence from Central America and the Caribbean region. Review of Development Economics. 2021. 25. 3. 1492-1514
  • 島田 剛. 貧困と雇用 ー アフリカにおける産業政策と経済学の役割. 経済セミナー 2020年2・3月号、日本評論社. 2020
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MISC (40件):
  • 島田剛. 福島第一原発は雇用を創出したか?- 1960-2010年の自治体レベルのパネルデータに基づく処置タイミングが異なる差分の差(DID)分析. 2024
  • 島田剛. 書評「山形辰史著(2023)『開発経済学 - グローバルな貧困削減と途上国が起こすイノベーション』、中央公論 - 開発協力大綱の「現実」とどう向き合うか」. 国際開発研究. 2023. 32. 2. 71-75
  • 佐藤仁, 長畑誠, 牛久晴香, 島田剛. 「グローバル危機にどう向き合うか-国際開発学の役割」. 国際開発研究. 2023. 32. 1. 83-94
  • 島田剛. 書評「D・P・アルドリッチ著(2021)『東日本大震災の教訓-復興におけるネットワークとガバナンスの意義』(飯塚明子、石田祐訳)、ミネルヴァ書房 - 「主体ー客体」関係から「主体-主体」関係の構築へ. 国際開発研究. 2022. 31. 2. 111-114
  • Go Shimada. Food aid is not helping Africa’s struggle with climate change: what would?. Economy, Land & Climate Insight. 2022
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書籍 (21件):
  • レジリエンスは動詞である:アフリカ遊牧社会からの関係/脈絡論アプローチ
    京都大学出版会 2024 ISBN:9784814005376
  • Does Aid Make Africa Resilient?: Disasters’ impacts on economic growth, agriculture, and conflicts. In Shinya Konaka Peter D. Little and Greta Semplici (eds). Reconsidering Resilience in African Pastoralism Toward a Relational and Contextual Approach
    Kyoto University Press and Trans Pacific Press 2023
  • ミクロ経済学への招待(ライブラリ経済学への招待 2)
    新世社 2023 ISBN:9784883843657
  • 「情報コミュニケーション学への招待」
    ミネルヴァ書房 2022 ISBN:9784623093748
  • 「途上国の生産性と人材の能力向上-企業内と企業外での人材育成」、山田肖子他(編)『途上国の産業人材育成: SDGs時代の知識と技術』
    日本評論社 2021 ISBN:4535559708
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講演・口頭発表等 (81件):
  • 途上国に必要なのはフェアトレードかビジネスか? -グローバル化の中で経済格差をどのように中高生に教えるか
    (エコノミストと考える国際経済の授業のつくり方-グローバル化と経済格差- (先生のための春の経済教室 -授業に役立つ経済学-) 2024)
  • 原子力は雇用を生み出したのか?- 1960年から2010年まで雇用データにもとづくDID(差の差分法)による分析-
    (創造的復興研究会(早稲田大学レジリエンス研究所) 2023)
  • 人口減少社会における原子力災害からの福島再生を考える
    (国際開発学会第34回全国大会(上智大学) 2023)
  • 1950年代すでに人口減少社会だった福島に原発は何をもたらしたか?
    (国際開発学会・第24回春季大会(国際教養大学) 2023)
  • 「気候変動時代にアフリカへの援助は有効か - 災害、雇用、カイゼン」
    (一般社団法人 アフリカ協会 学術研究委員会 第5回研究発表会 2023)
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学歴 (2件):
  • 2011 - 2014 早稲田大学 博士課程
  • 1998 - 1999 マンチェスター大学 MA with Distinction
学位 (2件):
  • 博士 (早稲田大学)
  • 修士(with Distinction) (マンチェスター大学)
経歴 (22件):
  • 2024/04 - 現在 明治大学 情報コミュニケーション学部 教授・学科長
  • 2023/04 - 2024/04 明治大学 情報コミュニケーション学部 教授
  • 2022/04 - 現在 早稲田大学ふくしま浜通り未来創造リサーチセンター 招聘研究員
  • 2014/10 - 現在 早稲田大学 総合研究機構 レジリエンス研究所 招聘研究員
  • 2023/06 - 2023/06 世界銀行 コンサルタント
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委員歴 (8件):
  • 2021/06 - 現在 PEP (経済政策パートナーシップ、Partnership for Economic Policy) 理事(Member of the Board)
  • 2020/12 - 現在 国際開発学会 常任理事(学会誌編集長、企画運営委員)
  • 2016/04 - 2023/09 人間の安全保障学会 理事
  • 2022 - 2022/12 2022年 国際開発学会 全国大会 実行委員長
  • 2019/03 - 2021/11 開発経済学会 常任理事
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受賞 (2件):
  • 2018/11 - 国際開発学会 国際開発学会・特別賞 湖中真哉、太田至、孫暁剛、『地域研究からみた人道支援: アフリカ遊牧民の現場から問い直す』(昭和堂)島田は「レジリエントな社会の構築とソーシャルキャピタル - エチオピアの遊牧民農牧民コミュニティにおける旱魃対策支援」を共著
  • 2018/10 - 地域研究コンソーシアム 第8回(2018年度)地域研究コンソーシアム賞 研究作品賞 湖中真哉、太田至、孫暁剛、『地域研究からみた人道支援: アフリカ遊牧民の現場から問い直す』(昭和堂)島田は「レジリエントな社会の構築とソーシャルキャピタル - エチオピアの遊牧民農牧民コミュニティにおける旱魃対策支援」を共著
所属学会 (7件):
日本コーヒー文化学会 ,  開発経済学会 ,  日本アフリカ学会 ,  人間の安全保障学会 ,  日本国連学会 ,  国際開発学会 ,  アメリカ経済学会(AEA: American Economic Association)
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