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J-GLOBAL ID:201602209425945592   整理番号:16A0371130

気候変動に対応した循環型食料生産等の確立のためのプロジェクト 第1編 農業分野における温暖化緩和技術の開発 第2章 農地整備を活用した炭素の長期貯留技術の開発 1 農地下層における炭素長期貯留技術の開発

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号: 557  ページ: 70-75  発行年: 2016年03月31日 
JST資料番号: S0070A  資料種別: 逐次刊行物 (A)
記事区分: 解説  発行国: 日本 (JPN)  言語: 日本語 (JA)
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地球温暖化緩和策となる有機質疎水材を用いた暗渠による農地下層への炭素貯留技術について評価した。整備後10年以上経過した木材チップやモミガラの暗渠,バーク堆肥の補助暗渠の炭素残存量から15年経過時の炭素残存量を推定した。また,有機質疎水材暗渠の整備時に排出されるCO2排出量を算定した。これらから,有機質疎水材暗渠による炭素貯留量は,暗渠の耐用年数を15年とした場合に耐久性の高い木材チップで6.8tCO2/haが見込めた。モミガラで炭素貯留効果が見込めず,資材の選択が重要であった。炭素残存率は,モミガラ<バーク堆肥<木材チップで,南北の地域差が大きい。日本の暗渠整備による15年経過時の炭素貯留量はモミガラ4千tCO2,木材チップ22万tCO2と試算された。また,カットソイラを活用した補助暗渠整備による4年経過時の炭素貯留量は,麦作付面積の1割に施工した場合で,麦ワラで1万tCO2,麦ワラと堆肥の組合せで14万tCO2と試算された。いずれの技術も海外で二酸化炭素吸収活動として実施されている農地土壌管理による炭素貯留量と同レベルであり,炭素貯留技術として十分に見込めた。(著者抄録)
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分類 (3件):
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土壌管理  ,  生態系  ,  環境問題 
タイトルに関連する用語 (15件):
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