抄録/ポイント：
抄録/ポイント
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筆者らは,2007年から日本企業を対象に,研究開発や製品開発についての調査を行ってきた。これまでは上場企業を対象として,毎年二つの調査を行ってきた。2015年度からは,非上場企業も対象として,二つの調査を隔年,交互に行うこととした。本稿では,2015年11月に行った「研究開発についての調査」のうち上場企業の結果を中心に,9年間の変化動向・単純集計結果を紹介する。907社(上場企業429社,非上場企業478社)に調査票を送付し,247社(上場企業92社,非上場企業155社)から回答を得た。2007年からの9年間でトレンド変数が有意となったのは312項目中40項目であった。これら項目から,「研究開発の高度化」「ユーザーへの評価,対応の低下」「研究開発のオープン化の停滞と限界」「職務報酬の低下」「海外でのR&Dの自律化と成果向上」「技術や品質の強化の一方での開発スピードの低下」など,研究開発が困難になっているといえる。一方で,「トップによる方向性の明示や,信頼や公正さなど組織文化の強化」が進行している。2015年度は「国や政府,地方自治体による科学技術振興のための各種の政策」の利用状況も質問したが,全般的に利用されていないこと,特に非上場企業では「研究開発参加・受託」「研究成果・情報利用」が利用されていないことがわかった。(著者抄録)
