研究者
J-GLOBAL ID:201801016864106139   更新日: 2024年04月01日

畑 正夫

ハタ マサオ | Hata Masao
所属機関・部署:
職名: 教授
研究分野 (2件): 経済政策 ,  公共経済、労働経済
研究キーワード (7件): デジタルトランスフォーメーション ,  持続可能な開発 ,  地域開発 ,  地方自治 ,  総合計画 ,  社会的企業 ,  社会イノベーション
競争的資金等の研究課題 (5件):
  • 2017 - 2021 災害時在宅ハイリスク療養者のセルフケア能力を高める学修プログラムの開発と評価
  • 2014 - 2017 災害時ハイリスク在宅療養者に持続可能な在宅ケアを提供する基本モデルの構築
  • 2015 - 2016 在宅療養者・家族のための大規模災害の備えの現状と課題
  • 2015 - 2016 備えの力を高める災害看護シミュレーションプログラムの開発
  • 2014 - 2015 在宅ハイリスク療養者のため災害時セルフケアプランモデルの作成
論文 (37件):
  • 畑正夫, 村山史世, 長岡素彦, 石井雅章, 陣内雄次, 滝口直樹. 複雑化する地域づくり環境に適応する計画手法の検討. 計画行政. 2023. 46. 1. 20-20
  • 城戸麻衣子・畑正夫・江戸英雄・濱崎英美・坂下聡美・木村いづみ・下岡三恵・中原貴子・熊本初美. 「遷延するコロナパンデミックとポストコロナ社会における在宅看護センターの在り方に関する研究」報告書. 2022
  • 「Health Emergencyにおける在宅看護支援の在り方に関する研究」報告書. 2022
  • 畑吉節未, 畑正夫. 新型コロナウイルス感染症の拡大が在宅ケアの利用者に与えた影響 -終末期と看取りのケアへの影響に焦点を当てて -. 日本在宅医療連合学会誌. 2022. 3. 別冊1. 45-50
  • 畑 正夫. 持続可能な地域づくりのための戦略的コラボレーションの構築. 地方自治研究. 2021. 36. 1. 16-29
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書籍 (4件):
  • 地域マネジメント戦略ー価値創造の新しいかたち
    2013
  • 地方自治の深化
    清文社 2013
  • 在日マイノリティスタディーズI
    神戸定住外国人支援センター 2000
  • 公共政策ORハンドブック
    朝倉書店 2000
講演・口頭発表等 (80件):
  • SDGsに取り組む企業活動を支えるエコシステムの構築に向けた自治体の役割
    (日本地方自治研究学会第40回全国大会 2023)
  • Web3がもたらす新たなまちづくり:オペレーションズリサーチへの期待
    (日本オペレーションズリサーチ学会2023年秋季シンポジウム(第88回) 2023)
  • デジタル地図がもたらす計画とまちづくりのマネジメントプロセスの変容
    (日本計画行政学会第46回全国大会 2023)
  • 自治体が取り組むデジタルコミュニティの構築の実際とその課題
    (日本計画行政学会第46回全国大会 2023)
  • 持続可能な地域づくりに向けた パートナーシップに関する研究 -地方都市における企業のSDGsへの取組を通して-
    (日本地方自治研究学会 第39回全国大会 2022)
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学歴 (3件):
  • 2010 - 2013 兵庫県立大学 大学院経済学研究科(博士後期課程)
  • 1991 - 1993 埼玉大学大学院 政策科学研究科
  • 関西大学 法学部 法律学科
学位 (2件):
  • 博士(経済学)
  • 修士(政策分析)
経歴 (7件):
  • 2024/04 - 現在 神戸国際大学 経済学部 教授
  • 2012/04 - 2024/03 兵庫県立大学 地域創造機構 教授
  • 2011/04 - 2012/03 兵庫県庁 企画県民部 ビジョン局長
  • 2010/04 - 2012/03 兵庫県立大学 客員教授(非常勤)
  • 1982/04 - 2012/03 兵庫県庁
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委員歴 (12件):
  • 2024/03 - 現在 養父市 養父市まちづくり計画評価検証委員会
  • 2022/11 - 現在 高砂市 未来技術地域実装協議会
  • 2021/05 - 現在 養父市 養父市振興計画審議会
  • 2021/01 - 現在 養父市 政策アドバイザー
  • 2018/07 - 現在 兵庫県 総合事業等審査会
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受賞 (1件):
  • 2012/09 - 日本地方自治研究学会 日本地方自治研究学会賞(論文部門)
所属学会 (7件):
日本都市学会 ,  日本共生科学会 ,  国際公共経済学会 ,  経済地理学会 ,  日本計画行政学会 ,  日本地方自治研究学会 ,  日本オペレーションズ・リサーチ学会
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