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J-GLOBAL ID：200902215764889671   整理番号：09A0149824

需要反応プログラムによる事務所ビルの負荷削減可能性に関する検討

著者 (3件)： 高橋雅仁 (電力中央研 社会経済研) ,  山口順之 (電力中央研 社会経済研) ,  浅野浩志 (電力中央研 社会経済研)
資料名： エネルギーシステム・経済・環境コンファレンス講演論文集(CD-ROM)  (Proceedings of the Conference on Energy, Economy, and Environment (CD-ROM))
巻： 25th  ページ： ROMBUNNO.25-4  発行年： 2009年 
JST資料番号： L1885B  ISSN： 1883-4736  資料種別： 会議録 (C)
記事区分： 短報  発行国： 日本 (JPN)  言語： 日本語 (JA)

抄録/ポイント： 東京電力管内の事務所ビルに次の需要反応(DR)戦略を導入した場合の負荷削減可能量を試算した。1)空調DR(冷房用電力消費の抑制),2)照明DR(照明用電力消費の抑制),3)IT機器DR(IT機器の電力ピークシフト)。その結果,DR削減可能量は72万kW(空調DR,照明DR,IT機器DRで30,30,12万kW)であり,供給予備力513万kWの約14%であること(中規模ピーク火力発電所1機分に相当)が判明した。

シソーラス用語： 電力需要 ,  *デマンドサイドマネジメント ,  *事務所建築 ,  ピーク負荷 ,  系統運用 ,  電力管理 ,  関東地方 ,  空気調和 ,  屋内照明 ,  情報装置 ,  供給予備力 ,  *省エネルギー技術 ,  *節約
準シソーラス用語： *省エネルギー ,  IT機器 ,  *需要反応 ,  電力負荷 ,  *東京電力

分類 (1件)： 電力工学・電力事業一般  (NB01000X)

タイトルに関連する用語 (4件)： 需要 ,  事務所ビル ,  負荷削減 ,  可能性