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J-GLOBAL ID:201302297000113821   整理番号:13A0904624

地震時におけるスマートホームを利用したアドホックネットワーク-生き埋め被災者のための救助要請MAPデータの配信

Ad-hoc Networks Using Smart Homes in an Earthquake Disaster-Delivery of Rescue Request MAP Data for Buried Victims
著者 (2件):
資料名:
巻: 2012  号:ページ: ROMBUNNO.SURIMODERUKATOOYO,VOL.6,NO.1,64-78  発行年: 2013年04月15日 
JST資料番号: L7379A  ISSN: 1882-7772  資料種別: 逐次刊行物 (A)
記事区分: 原著論文  発行国: 日本 (JPN)  言語: 日本語 (JA)
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我々は,センシングにより家庭環境を快適にするスマートホームシステムのホームサーバを利用して,地震災害時における被災状況の確認や被災者の救助支援に応用するシステムを提案し,その実現を目指している。そこで本論文では,本システムを実現するために必要なデータ配信手法について検討する。提案システムは,緊急地震速報を検知するとホームサーバが必要に応じて近隣のホームサーバと通信を開始し,アドホックネットワークを構築する。各ホームサーバどうしは通信により情報を共有し合うことで,地震発生後に在宅情報などから生き埋めなどの被災者を特定して,救助要請MAPを作成する。救助要請MAPはホームサーバからモバイル端末により取得できるため,救助隊や地域の住民が利用することにより救助活動を効率的に行うことが可能となる。本提案を実現するためには,公園や工場などホームサーバが導入できない場所による通信の切断の問題を考慮しなければならない。そこで,そのような場所にホームサーバどうしの通信を補助するための中継機を設置することを提案する。予備実験として無線LANの通信について実測実験を行い,それを基にシステムをモデル化してシミュレーション実験を行う。本シミュレーションから,本提案を実現するために必要なスマートホームの普及率を定量的に示すことができ,中継機の設置により低い普及率においてもシステムを維持できることを示す。さらに,救助要請MAP収集に必要な通信について,モバイル端末を携帯するユーザがシミュレーションエリア内を自由に移動したときにどの程度の規模の情報を収集できるかについて示す。その結果,本提案システムではスマートホームの普及率が50%あれば,十分にシステムを維持できることが分かった。(著者抄録)
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分類 (3件):
分類
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自然災害  ,  無線通信一般  ,  その他の情報処理 
引用文献 (15件):
  • [1] 内閣府:阪神.淡路大震災教訓情報資料集,内閣府(オンライン),入手先〈http://www.bousai.go.jp/1info/kyoukun/ hanshin_awaji/data/detail/1-1-2.htm1>(参照2012-12-17) .
  • [2]大阪大学:Parasite Human(パラサイトヒューマン),大阪大学(オンライン),入手先 <http://www-hiel.ist.osaka-u.ac.jp/~t_maeda/parasite/index-j.html> (参照2012-12-17).
  • 13] 大阪大学:アンビエント革命(2009),グローバルCOEプログラム「アンビエント情報社会基盤創世拠点」,入手先<http://www.jst.osaka-u.ac.jp/GlobalC0E/Topics_JP/pdf/ambient_revolution/view>.
  • [4] 間瀬憲一:モバイル・アドホックネットワーク,日本オペレーションズ・リサーチ学会(シンポジウム),Vol.47, No.1, pp.13-26(2002).
  • [5] 無線化.com:Bluetoothとは?,無線化. com(オンライン),入手先<http://www.musenka.com/info/bluetooth/index.html>(参照2012-12-17).
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