抄録/ポイント:
抄録/ポイント
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太陽光発電(PV)が大量導入されると,PVからの逆潮流によって需要端電圧が上昇し規定値を逸脱する場合が予測され,その場合,PV出力を抑制する必要がある。PVの出力抑制を回避するために,従来は静止型無効電力補償装置(SVC)を配電系統の高圧側に配置していたが,近年,低圧側に設置された需要側機器による無効電力の補償が研究されている。本報告はPV大量導入時の配電系統において,需要側機器による無効電力補償の経済価値を定量的に示し,従来のSVCと費用対効果を比較できる分析手法を提案した。提案手法を用いて,PVが全需要家ノードに均等に配置された場合と不均等に配置された場合とを想定し,需要側機器とSVCによる無効電力補償の評価を行った。その結果,1)設備容量に対する限界的なPV発電量は,設備容量の増加とともに低減し,PV普及率が高いほど大きくなる。2)需要側機器とSVCを比較した場合,PV発電電力量を同じだけ増加させるには,SVCよりも需要側機器の方が少ない容量で済むため,電圧抑制効果は需要側機器の方が高いといえる。3)機器選択の判定指標となる需要側機器の単位容量当たりの年経費は,PVが均等に配置された場合よりもPVが不均等に配置された場合の方が大きな値となった。