抄録/ポイント:
抄録/ポイント
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本研究では,気象庁と国土交通省水管理・国土保全局,都道府県の地上雨量観測所を用いて,地上雨量観測ネットワークの配置特性や近年における雨量観測所の観測体制,さらに各時間分解能における観測データの蓄積年数について地理的検討を行った。その結果,観測所の設置特性は,都道府県間で観測体制が大きく異なることがわかった。気象庁の直近7年間における観測体制の動向では,27の道府県において観測所が減少しており,全国で58箇所減少していることが明らかになった。廃止となっている観測所の共通要因として,高標高による観測環境の影響や保守・点検コストの影響が考えられる。さらに,全観測所の約90%において,全く欠測のない観測データの蓄積年数が時間,日及び年降水量において40年分以下であった。(著者抄録)