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J-GLOBAL ID：201702219561876742   整理番号：17A0526022

統合報告導入の決定要因分析-日経225採用銘柄を対象としたパイロット・テスト-

著者 (2件)： 木村晃久 (横浜国大 大学院国際社会科学研究院) ,  大森明 (横浜国大 大学院国際社会科学研究院)
資料名： 横浜経営研究  (Yokohama Business Review)
巻： 37  号： 2  ページ： 553-571  発行年： 2016年09月15日 
JST資料番号： F0324B  ISSN： 0389-1712  資料種別： 逐次刊行物 (A)
記事区分： 原著論文  発行国： 日本 (JPN)  言語： 日本語 (JA)

抄録/ポイント： 日本において統合報告書を公表している企業が急増している。本稿では,統合報告書の公表企業における公表の決定要因を実証分析によって探った。具体的には,まず,統合報告書の実証分析の先行研究をレビューした。その結果を基に,収益性,成長性,リスク,資源的余裕のそれぞれと,統合報告書の公表性行とを関連付けする四つの仮説を設定し,これらの仮説を検証するためのモデルを導入して検証した。検証対象は,日経225採用銘柄からの169社(内報告書導入企業は51社)とした。その結果,売上高成長率の高い企業,企業規模の大きい企業,簿価時価比率の高い企業が報告書を導入する傾向が強かった。また,報告書を導入している企業のうち,成長企業については「自己宣伝型(形式的)」にとどまっている一方,成長性の低い企業についてはIIRCのフレームワークに基づく「実質的」な報告を行っていることなどが判明した。

シソーラス用語： *報告書 ,  *企業会計 ,  因子分析 ,  *持続可能な開発 ,  環境保全 ,  モデリング ,  データ解析 ,  実態調査 ,  企業 ,  統合 ,  情報公開
準シソーラス用語： サステイナビリティ ,  *企業報告書 ,  要因分析

分類 (2件)： 原価管理一般  (KA05010E) ,  環境工学一般  (SA01010K)

引用文献 (61件)：

• Adams, C.A. (2002), Internal Organisational Factors Influencing Corporate Social and Ethical Reporting, Accounting, Auditing & Accountability Journal, Vol. 15, No. 2, pp. 223-250.
• Baboukardos, D. and G. Rimmel (2016), Value Relevance of Accounting Information under An Integrated Reporting Approach: A Research Note, Journal of Accounting and Public Policy, Vol. 35, pp. 437-452.
• Barth, M. E., S. F. Cahan, L. Chen and E. R. Venter (2016), The Economic Consequences Associated with Integrated Report Quality: Early Evidence from a Mandatory Setting, Proceedings of the 20^th Conference of the Environmental and Sustainability Management Accounting Network (EMAN), Lüneburg, pp. 26-28.
• Burritt, R. L., K. L. Christ and A. Omori (2016), Drivers of Corporate Water-Related Disclosure: Evidence from Japan, Journal of Cleaner Production, Vol. 129, pp. 65-74.
• Carbon Disclosure Project (CDP) (2016), https://www.cdp.net/en/info/about-us#64ec551714299f5efea2ac0a58500ba6, Accessed on 20 November, 2016.

タイトルに関連する用語 (7件)： 統合 ,  報告 ,  要因分析 ,  採用 ,  銘柄 ,  パイロット ,  テスト