研究者
J-GLOBAL ID：200901019141279026   更新日: 2024年08月20日

実積 寿也

ジツヅミ トシヤ | Jitsuzumi Toshiya
所属機関・部署：
中央大学 総合政策学部

中央大学 総合政策学部 について


職名： 教授
研究分野 (1件)： 経済政策
研究キーワード (1件)： 通信/インターネット政策、ネット中立性、ブロードバンドエコシステム、OTT、AI
競争的資金等の研究課題 (14件)：
  • 2021 - 2027 Global Media & Internet Concentration Project
  • 2022 - 2023 A handbook on ICT literacy education of high-schools in Japan: for bridging between elementary to advanced learning of APT member countries
  • 2017 - 2021 未成年者のネットリスクを軽減する社会システムの構築
  • 2016 - 2020 スマート社会を支えるブロードバンドエコシステムに関する研究
  • 2013 - 2016 ブロードバンド環境下のOTT主導型エコシステムに関する研究
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論文 (67件)：
  • 実積寿也. ネットワーク増強への公平な負担(fair contribution)を巡る議論の進展:欧州の提案を中心に. 情報通信学会誌. 2023. 41. 3. 13-23
  • 実積寿也, 前村昌紀, 白畑真, 堀越功, 小宮山功一朗, 水越一郎. スプリンターネットを巡る議論. JILISレポート. 2023. 1-20
  • 実積寿也. AIガイドライン、トラスト、ガバナンスー最適なルール策定に向けてー. Nextcom. 2022. 50. 4-12
  • 実積寿也. 固定ブロードバンドの実効速度に関する分析-2009年~2020年の計測データからの知見. 公益事業研究. 2022. 73. 2. 13-28
  • 田中大智, 高口鉄平, 実積寿也. 未成年者のSNSでのネットリスク低減策に対する社会負担可能性の実証分析-AIを活用した「誘い出し防止アプリ」への寄付意思額-. 情報通信学会誌. 2021. 39. 2. 45-57
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MISC (2件)：
  • 鳥海不二夫, 宍戸常寿, 実積寿也, 加藤尚徳, 田中邦裕. ITを巡る日本の現状と、AI人材育成の課題ー「人工知能と法律」研究タスクフォース 2021年座談会ー. 情報法制研究. 2022. 12. 109-119
  • Toshiya Jitsuzumi. Economic Impact of Asymmetric Paid Peering: Implications of the Netflix vs. SK Broadband Dispute. SSRN Electronic Journal. 2022
書籍 (12件)：
  • Policies and Challenges of the Broadband Ecosystem in Japan
    Springer 2022
  • 図解即戦力 通信業界のしくみとビジネスがこれ1冊でしっかりわかる教科書
    技術評論社 2022
  • 公益事業の変容:持続可能性を超えて
    関西学院大学出版会 2020
  • Telecommunications Policies of Japan
    Springer 2020
  • 通信産業の経済学R1
    九州大学出版会 2019
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講演・口頭発表等 (139件)：
  • Does programming matter in Japanese high schools?: An analysis of 12 high school textbooks of Informatics I
    (OCCE 2024 2024)
  • AI条約のこと、知っていますか?ー欧州評議会による議論と日本の対応
    (六本木会議オンライン 2023)
  • 動画配信をめぐる政策課題:fair contributionとローカルコンテンツ振興
    (JANOG52 2023)
  • Analysis of the acceptability of the "information health" concept: Consideration of the possibility of beneficiary payment
    (32nd ITS European Conference 2023)
  • ネットワーク中立性原則とネットワーク投資をめぐる論点
    (公益事業学会2023年度全国大会 2023)
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学歴 (3件)：
  • 2000 - 2003 早稲田大学 国際情報通信研究科 社会環境分野専攻
  • 1989 - 1991 New York University, Leonard N. Stern School of Business, Finance
  • 1982 - 1986 東京大学 法学部 第二類
学位 (2件)：
  • MBA (Leonard N. Stern School of Business, New York University)
  • 博士(国際情報通信学) (早稲田大学)
経歴 (9件)：
  • 2017/04 - 現在 中央大学総合政策学部 教授
  • 2019/04 - 2021/10 中央大学総合政策研究科委員長
  • 2009/04 - 2017/03 九州大学大学院経済学研究院 教授
  • 2004/03 - 2009/03 九州大学大学院経済学研究院 助教授(2007年4月より准教授に呼称変更)
  • 2007/09 - 2008/09 Columbia Institute for Tele-Information at Columbia Business School, Columbia University, Visiting Scholar (安倍フェローシップ)
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受賞 (6件)：
  • 2020/06 - 情報通信月間推進協議会 情報通信功績賞
  • 2016/06 - 情報通信学会 第17回情報通信学会論文賞優秀賞 OTT音声通話サービスをめぐる参入障壁の分析:日本市場の例
  • 2014/06 - 公益事業学会 公益事業学会2013年度学会賞 ネットワーク中立性の経済学
  • 2011/10 - 日本地域学会 日本地域学会第二十回著作賞 通信産業の経済学
  • 2006/10 - 日本地域学会 日本地域学会第十五回著作賞 IT投資効果メカニズムの経済分析
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所属学会 (7件)：
Association for the Advancement of Artificial Intelligence ,  日本地域学会 ,  情報通信学会 ,  International Telecommunications Society ,  公益事業学会 ,  情報法制学会 ,  Regional Science Association International
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