研究者
J-GLOBAL ID:200901036658157313
更新日: 2024年01月31日
高橋 進
タカハシ ススム | Takahashi Susumu
所属機関・部署:
職名:
フェロー
研究キーワード (6件):
Italy
, Radical right
, Fascism
, イタリア
, 急進右翼
, ファシズム
競争的資金等の研究課題 (15件):
- 2021 - 2024 記憶、歴史認識と政治ーイタリア植民地主義、バルカン占領、レジスタンスとサロ共和国
- 2014 - 2017 新しいレイシズムとファシズムのアラブ・アフリカ認識:他律的脱植民地化の陥穽
- 2012 - 2015 「再国民化」の比較政治学-ヨーロッパ・デモクラシーのジレンマ
- 2011 - 2013 グローバル化時代の新しいレイシズム:ファシズムと北部同盟の比較研究
- 2009 - 2011 デモクラシーの機能不全と市民力の再生:担い手と政治空間の変容の欧米比較
- 2007 - 2008 .11以後の社会的排除と市民社会の対抗の国際比較:西欧と米国
- 2004 - 2005 グローバル化とヨーロッパ化の競合下における西欧市民社会の変容の研究
- 2002 - 2005 decentralization and NPO, globalisation and europeanisation, fascism
- 2002 - 2005 イタリア・ファシズム、分権化とNPO、グローバル化とヨーロッパ化
- 2002 - 2005 分権化とNPO、グローバル化とヨーロッパ化、ファシズム
- 1993 - 1993 日本の高等教育における政治学教育の現状と課題
- 1989 - 1991 南西太平洋諸国における紛争解決制度の研究
- 1987 - 1988 戦後ヨーロッパ政治の展開と米ソ冷戦
- 1986 - 1987 戦後イタリア政治過程における議会と政党制の機能とその変化
- 1986 - 1987 政治過程における議会の機能
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論文 (18件):
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高橋 進. コロナ災害の中のイタリア政治ー国会議員の3分の1削減の国民投票と6州選挙が示すもの. 龍谷法学. 2021. 53. 4. 97-127
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高橋進, 本多滝夫, 瓜生昌弘, 山口剛. 滋賀県下の自治体議会改革の現状と課題. 龍谷法学. 2020. 53. 1. 47-129
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高橋 進. イタリアの2018年3月総選挙とEU懐疑派ポピュリスト政権についての考察. 龍谷法学. 2019. 51. 4. 73-98
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高橋 進. 幻想の帝国とその破綻ーファシズム体制への国民の同意はあったのか. 龍谷法学. 2015. 48. 1. 101-138
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高橋 進. 大学におけるシティズンシップ教育のための予備的考察. 社会科学研究年報(龍谷大学社会科学研究所). 2014. 44. 185-189
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MISC (13件):
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高橋 進. 脱原発とイタリア・デモクラシー : 伊独日仏の比較のために. 龍谷法学. 2012. 45. 3. 901-956
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原子力発電とイタリア民主主義の関係の考察のための準備ノートー「第二のフクシマ」を作らないためにー. 『社会科学研究年報』. 2012. 42号. 151-159
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高橋進. イタリア・ファシズムと反ユダヤ主義・人種主義(1)ーグローバル化時代の新しいレイシズムの分析のためにー. 龍谷法学. 2012. 44. 4. 661-689
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高橋 進. 2011年4月統一地方選挙の結果と議会改革の一考察 : 滋賀県を中心に : 地方自治・地方議会の危機とポピュリズム政治の拡大の中で. 龍谷法学. 2011. 44. 2. 389-416
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高橋進. 2011年4月統一地方選挙の結果と議会改革の一考察:滋賀県を中心に~地方自治・地方議会の危機とポピュリズムの拡大の中で~. 龍谷法学. 2011. 44. 2. 1-28
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書籍 (14件):
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ムッソリーニ : 帝国を夢みた政治家
山川出版社 2020 ISBN:9784634350885
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イタリアの歴史を知るための50章
明石書店 2017
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ポピュリズムのグローバル化を問う
法律文化社 2017
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再国民化に揺らぐヨーロッパ
法律文化社 2016
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脱原発の比較政治学
法政大学出版局 2014
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講演・口頭発表等 (3件):
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戦争犯罪と処罰ーイタリアの場合
(日本国際政治学会、「人権侵害と国家責任の比較研究」部会 2008)
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9.11以後における国内政治の変動と市民社会ードイツとイタリアの比較を中心にー
(日本比較政治学会、共通論題 2006)
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イタリア・ファシズム体制論--ファシズム大評議会と閣議--
(イタリア近現代史研究会 2004)
学歴 (2件):
- - 1979 大阪市立大学 法学研究科
- - 1974 大阪市立大学 法学部
学位 (1件):
所属学会 (5件):
Japan Association of International Relations
, Japanese Political science association
, 日本比較政治学会
, 日本国際政治学会
, 日本政治学会
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