研究者
J-GLOBAL ID:200901044033930173   更新日: 2024年08月08日

鈴木 明宏

Suzuki Akihiro
所属機関・部署:
職名: 教授
研究分野 (2件): 公共経済、労働経済 ,  理論経済学
研究キーワード (3件): 実験経済学 ,  行動経済学 ,  ゲーム理論
競争的資金等の研究課題 (11件):
  • 1900 - 現在 社会,経済システムにおける先見的安定性に関する研究
  • 1900 - 現在 政府の補助金政策が地方政府の意思決定に与える影響についての研究
  • 2024 - 2027 金融トラブルに行動バイアスはどう関連するか:機械学習による複合要因の分析
  • 2022 - 2025 Hawkes過程と行動経済学に基づいた日本の先物市場における取引時間間隔の研究
  • 2018 - 2020 消費増税が消費行動に与える影響に関する研究:行動経済学と経済実験によるアプローチ
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論文 (27件):
  • 鈴木 明宏, 高橋 広雅, 竹本 亨. 学歴・金融教育・行動バイアスが金融リテラシーに与える影響 -「金融リテラシー調査(2016年)」を利用した分析. 山形大学大学院社会文化システム研究科紀要. 2020. 17. 53-68
  • Hiromasa Takahashi, Toru Takemoto, Akihiro Suzuki. Can Players Avoid the Tragedy of the Commons in a Joint Debt Game?. International Journal of Game Theory. 2020
  • 鈴木明宏, 高橋広雅, 竹本亨. 地方財政の効率性改善と財政格差縮小のトレードオフ:地方交付税制度における財政格差解消の機会費用の推計. 山形大学紀要(社会科学). 2019. 50. 1. 1-22
  • 鈴木明宏, 高橋広雅, 竹本亨. 金融教育と行動バイアスが金融行動と金融トラブルへの巻き込まれやすさに与える影響:金融リテラシー調査データを利用した分析. 山形大学紀要(社会科学). 2018. 49. 1. 1-13
  • K. Ogawa, A. Suzuki, H. Takahashi, T. Takemoto. Reconsidering Whether Women are Less Selfish than Men: Group Gender Composition Matters in Dictator Games. SSRN Working Paper. 2017
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MISC (3件):
書籍 (2件):
  • 国際ビジネスの現実と地平:地域からの眺望
    文眞堂 2020 ISBN:9784830950858
  • Advances in Dynamic Games: Applications to Economics, Management Science, Engineering, And Environmental Management
    Birkhauser 2006 ISBN:9780817645007
講演・口頭発表等 (4件):
  • Joint Borrowing Limit Game
    (日本経済学会 2018)
  • Joint Borrowing Limit Game
    (日本経済学会 2018)
  • 学歴・金融教育が金融リテラシーと金融行動に与える影響-金融リテ ラシー調査データを利用した分析-
    (数理社会学会大会 2018)
  • 学歴・金融教育が金融リテラシーと金融行動に与える影響-金融リテ ラシー調査データを利用した分析-
    (数理社会学会大会 2018)
学歴 (1件):
  • - 2002 東北大学大学院 経済学研究科 経済学
経歴 (11件):
  • 2019/03 - 現在 山形大学 人文社会科学部 人文社会科学科 教授
  • 2017/10 - 2019/09 福島大学 経済経営学類 非常勤講師
  • 2017/04 - 2019/02 山形大学 人文社会科学部 人文社会科学科 准教授
  • 2007/04 - 2017/03 山形大学 ■廃止組織■ 法経政策学科 准教授
  • 2007/04 - 2017/03 山形大学 人文学部 法経政策学科 准教授
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委員歴 (3件):
  • 2019/04 - 現在 日本オペレーションズ・リサーチ学会 研究普及委員会委員
  • 2018 - 現在 日本オペレーションズ・リサーチ学会 東北支部幹事
  • 2016 - 2016 日本オペレーションズ・リサーチ学会 2016年秋季研究発表会実行委員
所属学会 (3件):
東北経済学会 ,  日本財政学会 ,  日本オペレーションズ・リサーチ学会
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