研究者

J-GLOBAL ID：200901053335914290 更新日: 2024年09月28日

河崎吉紀

カワサキヨシノリ | KAWASAKI Yoshinori

所属機関・部署：
職名：教授
ホームページURL (1件)： http://ykawasak.doshisha.ac.jp/

研究分野 (2件)：史学一般 , 教育社会学

研究キーワード (4件)：新聞 , ジャーナリスト , 学歴 , 学校歴

競争的資金等の研究課題 (2件)：

2021 - 2026 学校教育からメディア産業への影響に関する研究
2013 - 2016 メディア業界への人材供給に関する国際比較研究

論文 (27件)：

河崎吉紀. 第二次憲政擁護運動と国民の政治参加:憲政会の闘将・関和知の最期. 評論・社会科学. 2022. 143. 1-21
河崎吉紀. アメリカ帰りのメディア議員:関和知の留学経験と排日運動. 評論・社会科学. 2022. 142. 39-67
河崎吉紀. 憲政会総務のメディア・パフォーマンス:「弾劾演説家」関和知の政治活動. 評論・社会科学. 2022. 141. 1-30
河崎吉紀. 普通選挙運動における「独立の生計」:憲政会総務・関和知の立場. 京都メディア史研究年報. 2022. 8. 73-100
河崎吉紀. 憲政会幹事長の政治演説:原敬内閣期における関和知. 評論・社会科学. 2021. 139. 1-21

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MISC (7件)：

河崎吉紀. 西田長寿の仕事:史実への手がかりを残す基礎研究の価値. メディア史研究. 2022. 51. 81-88
河崎吉紀. 歴史から見た広義の「ジャーナリズム」:アマチュアの復権と職業の危機. Journalism. 2021. 373. 16-21
河崎吉紀. 私が選ぶ佐藤先生の一冊. 京都メディア史研究年報. 2021. 7. 30-31
河崎吉紀. あなたは何を勉強したいのですか. 同志社大学広報. 2021. 513. 60
河崎吉紀. 想像の読者共同体. 図書. 2016. 804. 2-5

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書籍 (20件)：

出版・報道文化の近代化1:「人」から読み解く
東京大学東アジア藝文書院 2024
関和知の出世:政論記者からメディア議員へ
創元社 2024 ISBN:9784422301037
한국과 일본의 대학 신문을 돌아보고 내다본다:한국언론학회 창립 60주년 기념 학술대회 특별세션
韓国言論学会 2019
メディア用語基本事典〔第2版〕
世界思想社 2019 ISBN:9784790717324
近代日本のメディア議員:〈政治のメディア化〉の歴史社会学
創元社 2018 ISBN:9784422300733

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講演・口頭発表等 (16件)：

1950年代におけるメディア業界の学歴:『日本新聞年鑑』の分析
(日本教育社会学会第76回大会 2024)
満洲を生きた在華新聞人:『盛京時報』の人々を中心に
(京都大学現代中国研究センター研究班 2023)
初期テレビ放送の制作現場を記述する~『送り手』研究の模索
(日本メディア学会第38期第28回研究会 2023)
ジャーナリストと政治家の分岐
(東アジア藝文書院・ジャーナリズム研究会第3回研究会 2020)
日本における新聞の歴史:コンストラクティブ・ジャーナリズムとの類推
(CASS Social Science Forum 2019 2019)

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学歴 (3件)：

1999 - 2002 同志社大学大学院文学研究科博士課程後期
1997 - 1999 同志社大学大学院文学研究科修士課程
1993 - 1997 同志社大学文学部社会学科

学位 (2件)：

博士(新聞学) (同志社大学)
修士(新聞学) (同志社大学)

経歴 (15件)：

2024/04 - 現在京都大学教育学部非常勤講師
2024/04 - 現在京都産業大学外国語学部非常勤講師
2020/04 - 現在京都芸術大学芸術学部非常勤講師
2018/04 - 現在同志社大学社会学部メディア学科教授
2017/04 - 2023/03 京都産業大学外国語学部非常勤講師

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委員歴 (8件)：

2021/06 - 2023/05 日本マス・コミュニケーション学会理事研究活動委員会副委員長
2021/06 - 2023/05 日本マス・コミュニケーション学会理事メディア史研究部会部会長
2019/06 - 2021/05 日本マス・コミュニケーション学会理事編集委員会委員長
2017/06 - 2019/05 日本マス・コミュニケーション学会メディア史研究部会幹事
2015/06 - 2017/05 日本マス・コミュニケーション学会理事メディア史研究部会部会長

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所属学会 (4件)：

日本メディア学会 , メディア史研究会 , 日本教育社会学会 , 日本マス・コミュニケーション学会

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