研究者
J-GLOBAL ID:200901066796882726   更新日: 2023年08月03日

植田 敦紀

ウエダ アツキ | UEDA Atsuki
所属機関・部署:
職名: 教授
研究分野 (1件): 会計学
研究キーワード (3件): サステナビリティ会計 ,  環境財務会計 ,  環境会計
競争的資金等の研究課題 (4件):
  • 2022 - 2025 生物多様性マネジメントとアカウンタビリティに資する会計モデルの構築に関する研究
  • 2016 - 2019 環境フットプリントを用いたメソ環境会計の展開-森林・林業・木材等を対象として-
  • 2013 - 2015 連関型サステナビリティ会計の構築と展開
  • 環境財務会計
論文 (26件):
  • SASBサステナビリティ会計情報の財務的インパクトに関する考察. 2021. 200. 5. 14-27
  • 米国におけるサステナビリティ会計の展開. 會計. 2020. 198. 5. 14-27
  • 植田 敦紀. 貨幣経済における環境政策-非化石価値取引・森林環境税の導入を題材として-. 森山書店・會計. 2019. 第196巻. 第3号. 28-42
  • 植田 敦紀. SDGsに基づく持続的価値創造のための会計. 森山書店・會計. 2018. 第194巻. 第3号. 16-30
  • 植田 敦紀. 太陽光発電施設の除去債務の会計. 専修大学学会・専修商学論集. 2018. 第106号. 15-40
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MISC (7件):
  • サステナビリティ会計の展開-ポスト・ノーマルサイエンスー. 會計. 2022. 第202巻. 第4号. 15-29
  • サステナビリティ会計の概念的枠組の確立. 横浜経営研究. 2022. 第43巻. 第1号. 189-206
  • 植田 敦紀. アメリカにおける土壌汚染の会計. 日本会計研究学会スタディ・グループ最終報告. 2008. 1-19
  • 植田 敦紀. SFAS第143号公表に対するChevronの実証例. 日本会計研究学会スタディ・グループ最終報告. 2008. 1-14
  • 植田 敦紀. 日本の資産除去債務に関する会計基準. 日本会計研究学会スタディ・グループ最終報告. 2008. 1-12
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書籍 (6件):
  • 環境財務会計各論
    専修大学出版局 2023
  • Accounting for Sustainability: Asia Pacific Perspectives
    Springer International Publishing AG 2018 ISBN:9783319708980
  • サステナビリティ社会のための生態会計入門
    森山書店 2013 ISBN:9784839421304
  • 生態会計への招待-サステナビリティ社会のための会計-
    森山書店 2010
  • 環境財務会計の国際的動向と展開
    森山書店 2009 ISBN:9784839420857
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講演・口頭発表等 (7件):
  • SASBサステナビリティ会計基準における財務的インパクトに関する考察
    (日本会計研究学会第80回大会 2021)
  • 自然資本の内部化による持続的価値創造
    (2019)
  • How have the International Integrated Reporting Council (IIRC) and the Global Reporting Initiative (GRI) actually divided their roles in the field of sustainability reporting?
    (18th EMAN Conference(San Sebastian-Donostia, University of the Basque Country) 2015)
  • Under what kind of political environment the International Integrated Reporting Council(IIRC)operates?
    (17th EMAN Conference(Rotterdam/ESAA) 2014)
  • 原子力発電施設の廃炉に関する会計
    (日本会計研究学会第72回大会 2013)
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学歴 (1件):
  • 2004 - 2007 横浜国立大学 国際社会科学研究科 企業システム
学位 (1件):
  • 博士(経営学) (横浜国立大学)
経歴 (1件):
  • 2007/02 - 日本品質保証機構地球環境事業部環境審査課 特別研究員
所属学会 (4件):
アメリカ会計学会 ,  環境経済・政策学会 ,  日本簿記学会 ,  日本会計研究学会
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