研究者
J-GLOBAL ID:200901069063063752   更新日: 2024年10月08日

中東 雅樹

ナカヒガシ マサキ | Nakahigashi Masaki
所属機関・部署:
職名: 准教授
研究分野 (1件): 公共経済、労働経済
研究キーワード (2件): 社会資本 ,  財政学
論文 (40件):
  • 中東 雅樹. 日本における下水道整備がもたらす経済効果:新潟市におけるパネル分析. 日本不動産学会誌. 2024. 38. 2. 65-69
  • 中東 雅樹. 新潟大学経済科学部地域リーダープログラムの設計思想. 新潟大学経済論集. 2024. 117. 57-68
  • 張 文婷, 中東 雅樹, 山田 陽子, 李 健泳. 燕市と三条市のプラスチック製品製造業における取引関係構造の比較分析. 北東アジア地域研究. 2024. 30. 15-27
  • 中東 雅樹. 新潟県内市町村管理の橋梁における維持管理の現状:点検結果の健全度に基づいた評価. 新潟大学経済論集. 2024. 116. 83-89
  • 中東 雅樹, 山田 陽子, 張 文婷, 李 健泳. 燕市プラスティック製品製造業における取引関係構造のネットワーク分析. 新潟大学経済論集. 2022. 112. 71-86
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MISC (10件):
  • 中東 雅樹. 新潟空港の活性化に向けた官民の取り組みと可能性(日本の空港はいま(第25回) ). ていくおふ. 2021. 163. 42-49
  • Naoyuki Yoshino, Umid Abidhadjaev, Masaki NAKAHIGASHI. Closing the Asia Infrastructure Gap. Horizons. 2018. 10. 62-74
  • 吉野 直行, 中東 雅樹. インフラ投資の収益率向上のための増加税収還元. 野村資本市場クォータリー. 2017. 20. 4. 3-4
  • Naoyuki YOSHINO, Masaki NAKAHIGASHI, Victor PONTINES. Attract Private Financing to Infrastructure Investment by Injecting Spillover Tax Revenues. Nomura Journal of Asian Capital Markets. 2017. 2. 4-9
  • 中東 雅樹. 初年次段階におけるアカデミックライティング教育. 学習教育研究(学習教育研究フォーラム報告書). 2016. 4. 71-79
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書籍 (22件):
  • 航空における利用者負担のあり方
    航空政策研究会 2024
  • 不動産政策研究 各論IV 国際不動産政策
    東洋経済新報社 2018 ISBN:9784492961452
  • Japan's Lost Decade: Lessons for Asian Economies
    Springer 2017
  • ドイツにおける道路政策と都市政策の現状に関する調査
    会計検査院 2016
  • アートは地域を変えたか-越後妻有大地の芸術祭の13年:2000-2012
    慶應義塾大学出版会 2014 ISBN:9784766421491
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講演・口頭発表等 (25件):
  • 燕市と三条市のプラスチック製品製造業の取引関係構造とパフォーマンスの比較分析
    (韓国商業教育学会 2023)
  • インフラ整備の波及効果による税収を利用した維持補修費の捻出:上下水道を事例にして
    (日本財政学会第80回全国大会 2023)
  • 燕市と三条市のプラスチック製品製造業の取引関係構造とパフォーマンスの比較分析
    (韓国経営教育学会 2022)
  • 学生の学習行動に関する追跡調査 -履修計画支援プログラム受講による学生の学習の変化-
    (大学教育研究フォーラム 2022)
  • 自律的学習に資する履修計画支援プログラムの検証
    (大学教育学会第42回大会 2020)
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学位 (1件):
  • 修士(経済学) (慶應義塾大学)
経歴 (9件):
  • 2024/08 - 現在 税務大学校 客員教授
  • 2020/04 - 現在 新潟大学 経済科学部 総合経済学科 准教授
  • 2012/04/01 - 現在 新潟大学 現代社会文化研究科 共生社会研究専攻 准教授
  • 2012/04/01 - 現在 新潟大学 現代社会文化研究科 経済経営専攻 准教授
  • 2006/09/01 - 現在 新潟大学 経済学部 経営学科 准教授
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所属学会 (5件):
日本地方財政学会 ,  日本都市計画学会 ,  公共選択学会 ,  日本財政学会 ,  日本経済学会
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