研究者
J-GLOBAL ID:200901074649659631   更新日: 2023年06月08日

西川 信廣

ニシカワ ノブヒロ | NISHIKAWA NOBUHIRO
所属機関・部署:
職名: 教授
研究分野 (1件): 教育学
研究キーワード (4件): 学校事務に関する研究 ,  コミュニティ・スクール ,  小中一貫教育 ,  教育制度学
競争的資金等の研究課題 (7件):
  • 1996 - 学校事務に関する研究
  • 1995 - 小中一貫教育に関する研究
  • 1990 - コミュニティ・スクールに関する研究
  • 1985 - イギリスの教師教育に関する研究
  • A research of the integrated studies
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論文 (5件):
  • 小中一貫教育に関する教員の意識-学校種と勤務年数に着目して-. 京都産業大学教職課程研究紀要. 2022. 17号. 1-13
  • 西川信廣. 小中一貫教育の意義と可能性. 2018. 164-177
  • 西川信廣. 地域とともにある学校づくりとは何か. 現代社会と教育の構造変容. 2018. 103-117
  • 西川信廣. 中央レベルでのコミュニティ・スクール政策化過程の考察. 教育行財政研究. 2018. 45. 29-32
  • 西川信廣. 日本の義務教育改革. 日本の教育制度と教育行政. 2018. 184-191
MISC (59件):
  • 西川信廣. 教育課程編成の学校裁量権拡大の意義と課題-義務教育学校、小中一貫型小・中学校の制度化の意味-. 京都産業大学教職研究紀要. 2017. 12. 第12号. 1~21ページ-21
  • 西川信廣. 「地域とともにある学校づくり」をどう進めるか-小中一貫教育とコミュニティ・スクールを軸に-. 信濃教育. 2016. 第1550号. p.12~21-21
  • 西川信廣. 地方創生と小中一貫教育の課題. 「教育時評」学校教育研究所. 2015. No36 平成27年7月. p.32~35-35
  • 西川信廣. 小中一貫教育の成果と課題. 「指導と評価」 図書文化社. 2015. 2015年4月号. p.6~8-8
  • 西川信廣. 義務教育学校における多様性と平等性に関する実証的研究-施設一体型小中一貫教育校に着目して-. 京都産業大学総合学術研究所所報第9号. 2014. 9. p17~31-31
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書籍 (25件):
  • 現代社会と教育の構造変容
    ナカニシヤ出版 2018
  • 学校と教師を変える小中一貫教育-政策論と授業論の観点から-
    ナカニシヤ出版 2015
  • 改訂版 学生のための教育学
    ナカニシヤ出版 2014
  • 小中一貫(連携)教育の理論と方法
    ナカニシヤ出版 2011
  • 学生のための教育学
    ナカニシヤ出版 2010
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講演・口頭発表等 (4件):
  • 9年間の学びをつなぐコミュニティ・スクールの意義と可能性
    (府中市CSフォーラム 2022)
  • 学校運営協議会の組織と権能
    (関西教育行政学会5月例会 2019)
  • 教育課程編成の学校裁量権拡大の意義と課題-義務教育学校制度化のねらい-
    (関西教育行政学会 2017)
  • 施設一体型小中一貫教育校の実態と課題
    (関西教育行政学会 2014)
Works (3件):
  • 文部科学省主催「全国コミュニティ・スクール研究大会in上越」第1分科会助言者
    2015 -
  • 京都産業大学平成24年度特定課題研究「義務教育学校の多様性と平等性に関する実証的研究」
    2012 - 2013
  • (独立行政法人教員研修センター委嘱事業)教員研修モデルカリキュラム開発プログラム平成21年度採択テーマ:「算数・数学の新学習指導要領の目指す3つのプログラムに基づく教科及び学年横断的な連携力育成により教員の授業力向上をめざす研修プログラム」
    2009 - 2010
学歴 (3件):
  • - 1982 大阪大学大学院 人間科学研究科 教育制度学
  • - 1982 大阪大学
  • - 1977 神戸大学
学位 (1件):
  • 学術修士 (大阪大学)
委員歴 (6件):
  • 2015/01 - 現在 関西教育行政学会 理事・会長代行
  • 日本教育行政学会 紀要編集委員会副委員長
  • 関西教育行政学会会長代行平成24年11月~
  • 中央教育審議会初等中等教育部会専門員平成21年4月~23年3月
  • 文部科学省コミュニティ・スクール企画委員会委員平成25年4月~
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所属学会 (6件):
関西教育行政学会 ,  日本カリキュラム学会 ,  日本教育事務学会 ,  日本教育経営学会 ,  日本教育行政学会 ,  日本教師教育学会
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