研究者
J-GLOBAL ID:200901076341158154   更新日: 2024年07月01日

井関 崇博

イセキ タカヒロ | Iseki Takahiro
所属機関・部署:
職名: 教授
ホームページURL (1件): https://www.isekilab.net/
研究分野 (1件): 社会学
競争的資金等の研究課題 (4件):
  • 2023 - 2027 孤立・孤独予防に資する近隣社会環境の多様性の可視化による戦略的プレイスメイキング
  • 2014 - 2017 市民会議の地域人材集積・育成機能の分析と開発
  • 2008 - 2011 地域の環境計画づくりの参加における学習プロセスの構築
  • 2006 - 2008 戦略的環境アセスメントにおける参加制度と手法の国際比較
論文 (34件):
  • 井関崇博. 文化資源のコンテンツづくりに関する研究. 兵庫県立大学環境人間学部研究報告. 2023. 25. 25. 13-23
  • 立花 晃, 井関 崇博, 岡元 明希. 二次創作市場の構造と創造的自律空間の形成に関する考察 : コミックマーケットを事例に(下). 季報唯物論研究. 2021. 155. 142-147
  • 井関崇博. 大学におけるYouTubeチャンネルの活用実態. 広報研究. 2021. 25. 121-129
  • 立花 晃, 井関 崇博, 岡元 明希. 二次創作市場の構造と創造的自律空間の形成に関する考察 : コミックマーケットを事例に(中). 季報唯物論研究. 2021. 154. 130-144
  • 井関 崇博, 立花 晃, 立花 江津子, Takahiro ISEKI, Akira TACHIBANA, Etsuko TACHIBANA. アート作品の価値と芸術家の共創戦略 : 「播磨の物語と古典芸能」プロジェクトを事例に. 兵庫県立大学環境人間学部研究報告. 2021. 23. 129-143
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書籍 (4件):
  • 話し合い研究の多様性を考える
    ひつじ書房 2018 ISBN:9784894769298
  • 市民参加の話し合いを考える
    ひつじ書房 2017 ISBN:9784894768499
  • 持続可能な地域実現と大学の役割
    日本評論社 2014 ISBN:9784535520011
  • 身近な地域の環境学
    古今書院 2010 ISBN:477228107X
講演・口頭発表等 (14件):
  • アートイベントにおける共創戦略
    (日本計画行政学会第43回全国大会 2020)
  • 大学広報における動画活用の傾向と可能性に関する研究
    (日本広報学会第26回研究発表全国大会 2020)
  • 大学広報におけるウェブマガジンの活用実態
    (日本広報学会第25回研究発表全国大会 2019)
  • 生活者によるインフォーマルな社会課題の話し合い
    (ラウンドテーブル話し合いの可能性を考える(龍谷大学) 2018)
  • 相転移はなぜ困難かー沼津市環境基本計画における参加と協働を目指す試みから
    (日本地域政策学会第16回全国研究【千葉】大会 2017)
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学歴 (3件):
  • 2000 - 2006 東京工業大学 大学院総合理工学研究科博士後期課程
  • 1998 - 2000 東京工業大学 大学院総合理工学研究科博士前期課程
  • 1993 - 1998 早稲田大学 社会科学部
学位 (2件):
  • 博士(学術) (東京工業大学)
  • 修士(学術) (東京工業大学)
経歴 (6件):
  • 2022/04 - 現在 兵庫県立大学 環境人間学部 教授
  • 2012/04 - 2022/03 兵庫県立大学 環境人間学部 准教授
  • 2009/10 - 2012/03 兵庫県立大学 環境人間学部 講師
  • 2006/04 - 2009/09 東京工業大学 大学院総合理工学研究科 助教
  • 2005 - 2006 :東京工業大学 大学院総合理工学研究科 特別研究員
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委員歴 (13件):
  • 2024/03 - 現在 芦屋市 芦屋市市民参画協働推進会議
  • 2022/04 - 現在 播磨学研究所 播磨学研究所運営委員会
  • 2022/04 - 現在 姫路市 姫路市男女共同参画推進センター運営会議
  • 2013/07 - 現在 兵庫県加古川市 加古川市環境保全協議会
  • 2013/04 - 現在 兵庫県加古川市 加古川市環境審議会
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受賞 (1件):
  • 2007 - (社)環境情報科学センター 学術論文奨励賞 自然観光と他の自然利用活動との関係に関する研究~屋久島縄文杉を事例として
所属学会 (3件):
日本広報学会 ,  日本地域社会学会 ,  日本計画行政学会
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