研究者
J-GLOBAL ID:200901081276405789
更新日: 2022年09月27日
島崎 哲彦
シマザキ アキヒコ | Shimazaki Akihiko
所属機関・部署:
職名:
教授
研究キーワード (3件):
社会調査法
, メディア論
, マス・コミュニケーション論
競争的資金等の研究課題 (7件):
- CATVの社会的機能に関する研究
- 多チャンネル化による視聴行動の変容とCATVの役割
- 選挙の出口調査法の検討
- 放送のマルチ・メディア化と将来の展望に関する研究
- Evaluation of Exit Polls in Japanese Election
- The Behavior of an Audience with Access to More Channels
- The Studies of Present Ploblem of Multi Media on Broadcasting
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MISC (49件):
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島崎哲彦, 大谷奈緒子, 小川祐喜子. マス・メディア報道からみる非正規若年雇用者と若者無業者の現状. 東洋大学社会学部『東洋大学社会学部紀要』. 2010. 47. 2. 5-19
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島崎哲彦. 有権者の動向とマスメディア -世論調査の背景に踏み込んだ報道は. 『月刊民放』. 2009. 39. 11. 4-8
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信太謙三, 小川祐喜子, 大谷奈緒子, 島崎哲彦. 日中関係における日本側の問題意識 -朝日新聞・毎日新聞・読売新聞の社説の内容分析から-. 『東洋大学社会学部紀要』. 2009. 62. 2. 13-29
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大谷奈緒子, 島崎哲彦. 現代社会におけるメディア・コミュニケーション. 『東洋大学社会学部紀要』. 2008. 46. 1. 33-48
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島崎哲彦, 大谷奈緒子, 川島安博, 守弘仁志, 四方由美, 高橋奈佳, 川上孝之. コミュニケーション・メディアとしての地域メディア. 『東洋大学 21世紀ヒューマン・インタラクション・リサーチ・センター研究年報』. 2008. 5. 55-83
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書籍 (42件):
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新版概説マス・コミュニケーション(共著)
学文社 2010
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社会調査の実際-統計調査の方法とデータの分析-第八版(共著)
学文社 2010
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ネットワーク化・地域情報化とローカルメディア-ケーブルテレビの今後を見る-(共著)
ハーベスト社 2009
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社会調査の実際-統計分析の方法とデータの分析- 第七版(共著)
学文社 2009
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放送論(共著)
学文社 2009
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講演・口頭発表等 (11件):
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歴史小説『坂の上の雲』の映像ドラマ化を考えるシンポジウム
(松山大学大学院社会学研究科 2008)
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新聞における「第三者機関」の読者評価-地方新聞社の読者調査からみえること-
(日本マス・コミュニケーション学会第31回2006年度秋季研究発表会 2006)
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地域の情報化と地域社会および住民の情報行動・意識-沖縄県那覇市・浦添市を事例に-
(日本マス・コミュニケーション学会第29期2004年度秋季研究発表会 2004)
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9.11同時多発テロ事件およびアフガニスタン戦争における日本の新聞報道~朝日・毎日・読売3紙の内容分析から~
(日本マス・コミュニケーション学会第29期2004年度春季研究発表会 2004)
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ジャーナリズムおよびマス・コミュニケーション教育の現状における問題点と今後の方向性-学会員調査の結果から-
(日本マス・コミュニケーション学会 第29期2004年度春季研究発表会 2004)
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Works (20件):
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地域情報の制作・流通の事業動向とその受容に関する実証研究
2007 -
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加害者・被害者・コンテクストに関するバイオグラフィーとメディアにおける研究
2007 -
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現代社会におけるメディアとコミュニケーション行動に関する研究 調査研究報告書
2006 -
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報道機関における「第三者機関」の社会的役割に関する総合的研究
2006 -
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神戸児童連続殺傷事件の新聞・週刊誌の報道に関する内容分析
2006 -
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学歴 (2件):
- - 1989 立教大学 社会学研究科
- - 1971 立教大学 社会学部 社会学科
学位 (1件):
経歴 (4件):
- 2002/04 - 東洋大学社会学部メディアコミュニケーション学科教授(現在に至る)
- 2000/04 - 東洋大学社会学部メディアコミュニケーション学科助教授(2002年3月まで)
- 1996/04 - 東洋大学社会学部応用社会学科助教授(2003年3月まで)
- 1990/04 - 東洋大学社会学部兼任講師(1996年3月まで)
委員歴 (6件):
所属学会 (6件):
日本社会心理学会
, 情報通信学会
, 日本社会情報学会
, 日本行動計量学会
, 日本社会学会
, 日本新聞学会(現日本マス・コミュニケーション学会)
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