研究者
J-GLOBAL ID:200901084964713267
更新日: 2024年08月28日
岩波 文孝
FUMITAKA IWANAMI
所属機関・部署:
駒澤大学 経済学部現代応用経済学科
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職名:
教授
研究分野 (1件):
経営学
競争的資金等の研究課題 (6件):
2016 - 2019 投資ファンドが投資先企業経営に及ぼす影響についての国際比較研究
2004 - 2012 *
2009 - 2011 現代アメリカ労使関係の基盤形成過程に関する実証的研究
2008 - 2009 (共同研究)
2006 - 2008 現代アメリカ大企業の人事制度改革と労使関係システムの転換に関する理論的・実証的研究
1995 - 1995 米国における企業間関係とトップ・マネジメント機能への制約条件の実証的研究
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論文 (13件):
「ブラジル株式市場とコーポレート・ガバナンス」日本経営学会編『経営学論集第86集 株式会社の本質を問う-21世紀の企業像』千倉書房、(32) 1~9ページ。. 2016
「ブラジルにおけるコーポレート・ガバナンス改革と研究動向」『現代社会研究』(東洋大学現代社会総合研究所)第12号. 『現代社会研究』. 2015. 第12号. 105-113
岩波 文孝. 「米国株式市場における株式所有構造とコーポレート・ガバナンス」『証券経済学会年報』第49号. 証券経済学会年報. 2014. 49. 184-188
「アメリカにおける金融危機とコーポレート・ガバナンス改革」日本比較経営学会編『比較経営研究』(日本比較経営学会誌)第36号、文理閣、2012年7月、3~22ページ。. 『比較経営研究』(日本比較経営学会誌). 2012. 36. 3-22
アメリカ株式市場の機関化現象とコーポレート・ガバナンス-機関投資家の株式所有動向と経営者報酬を中心として-. 『新たな経営原理の探求[経営学論集 第八十一集]』日本経営学会編. 2011
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書籍 (18件):
「経営管理論の基本問題」百田義治編著『現代経営学の基本問題』131〜144ページ
中央経済社 2020 ISBN:9784502351815
ピーター・フレミング/マークジョーンズ著、百田義治監訳『CSRの終焉-資本主義における役割を問う』
中央経済社 2019 ISBN:9784502235511
「米国機関投資家投資行動の現代的特質ープライベート・エクイティのバイアウト投資とM&Aー」大西勝明・小阪隆秀・田村八十一編著『現代の産業・企業と地域経済ー持続可能な発展の追究ー』晃洋書房、141〜151ページ。
晃洋書房 2018
「Topics2 不正会計・粉飾決算と外部監査! 公認会計士を目指してみよう!」百田義治編著『経営学を学ぼう』中央経済社、2013年、33ページ。
2013
「Coffee Break2 ファンドとは?」百田義治編著『経営学を学ぼう』中央経済社、2013年、32ページ。
2013
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講演・口頭発表等 (21件):
ミニシンポ「コーポレート・ガバナンス」
(日本比較経営学会東日本部会 2020)
米国Private Equityの投資行動とM&A
(第24回 JSA(日本科学者会議)ファンド・企業再編と労働組合研究会 2018)
米国機関投資家の投資行動とM&AーPrivate Equityのバイアウト投資を中心としてー
(日本比較経営学会東日本部会 2017)
ブラジル株式市場とコーポレート・ガバナンス
(日本経営学会第89回全国大会 自由論題 2015)
ブラジル株式市場改革とコーポレート・ガバナンス
(日本経営学会関東部会 2015)
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Works (6件):
「アメリカ企業社会と企業責任」京都大学経済研究所平成24年度プロジェクト研究『「労働モチベーションの比較経済学分析(Comparative Economic Analysis on Labour Motivation Problems)」成果報告書』京都大学経済研究所、2014年3月。
2013 -
日本の企業支配構造とコーポレート・ガバナンス
2011 -
アメリカ株式市場における機関化現象の変容とコーポレート・ガバナンス-機関投資家の株式所有動向と経営者報酬を中心として-
2010 -
細井浩一『コーポレート・パワーの理論と実際-Intercorporate Approachによる会社間関係の構造分析』
2006 -
企業間関係とトップ・マネジメント機能に関する一考察
2002 -
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学位 (1件):
博士(経営学) (立命館大学)
経歴 (2件):
2007/04 - 現在 駒澤大学 経済学部現代応用経済学科 教授
2002/04 - 2007/03 駒澤大学 経済学部商学科 助教授
所属学会 (9件):
労務理論学会
, 日本比較経営学会
, 日本行動計量学会
, 日本経営学会
, 大学評価学会
, 証券経済学会
, 工業経営研究学会
, 経済理論学会
, ラテン・アメリカ政経学会
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