研究者
J-GLOBAL ID:200901088182213341   更新日: 2017年03月16日

丸畠 宏太

マルハタ ヒロト | Maruhata Hiroto
所属機関・部署:
職名: 教授
研究分野 (1件): ヨーロッパ史、アメリカ史
研究キーワード (7件): 軍国主義 ,  徴兵制 ,  市民社会 ,  軍隊 ,  近代 ,  歴史 ,  ドイツ
競争的資金等の研究課題 (1件):
  • 近代ドイツにおける軍隊と社会の歴史、とくに徴兵制の社会史
論文 (12件):
  • 丸畠 宏太. 「国民国家黎明期(19世紀前半)の兵営生活の一断面ープロイセン軍志願兵F.W.ハックレンダーの回想記から」. 『ゲシヒテ』. 2016. 9. 19-33
  • 丸畠 宏太. 「19世紀ドイツの兵士-近代移行期における兵営のイメージと実態」. 『軍事史学』. 2014. 50. 2. 4-22
  • 丸畠 宏太. 「フランス革命からナポレオン戦争へ-ドイツの戦争・軍隊・社会にかんする近年の研究から」. 『ゲシヒテ』. 2014. 7号. 19-33
  • 丸畠 宏太. 「人民武装・徴兵制・兵役義務と19世紀ドイツの軍制-概念史的考察」. 『19世紀学研究』. 2012. 第6号. 1-19
  • 「下からの軍事史と軍国主義論の展開----ドイツにおける近年の研究から」. 『西洋史学』. 2007. 226
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MISC (7件):
  • 丸畠 宏太. 書評:小原淳著『フォルクと帝国建設-19世紀におけるトゥルネン運動の史的考察』(彩流社、2011年). 『現代史研究』. 2012. 58号. 75-79
  • 「帝政期ドイツの兵事史料」. 『歴史と地理』. 2010. 634. 25-32
  • 「1800年前後のドイツにおける連続と断絶----民衆の視点から」. 『スペイン史学会 会報』. 2010. 91. 12-13
  • 書評:大津留厚著『青野原俘虜収容所の世界----第一次世界大戦とオーストリア捕虜兵』(山川出版社、2007). 『歴史学研究』. 2009. 849
  • 阪口修平. 「徴兵業務の現場から----ドイツ第二帝政期における徴兵業務の実態」. 『平成16-18年度科学研究費補助金 基盤研究(B) (1) 研究成果報告書』研究代表者 阪口修平 所収. 2006
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書籍 (8件):
  • 「ドイツ陸軍-ドイツにおける「武装せる国民」の形成」、三宅正樹・石津朋之・新谷卓・中島浩貴編著『ドイツ史と戦争-「軍事史」と「戦争史」』所収
    彩流社 2011 ISBN:9784779116575
  • 「帝政期ドイツにおける徴兵検査の実像---徴兵関係資料を手がかりに」、阪口修平編著『歴史と軍隊---軍事史の新しい地平』所収
    創元社 2010 ISBN:9784422202860
  • (翻訳)ラルフ・プレーヴェ著『19世紀ドイツの軍隊・国家・社会』阪口修平・丸畠宏太・鈴木直志共訳
    創元社 2010 ISBN:9784422202877
  • 『軍隊』(近代ヨーロッパの探求12)阪口修平・丸畠宏太編著(執筆論文は「兵役・国家・市民社会----19世紀ドイツの軍隊像と軍隊体験」)
    ミネルヴァ書房 2009 ISBN:9784623049820
  • (翻訳)ヴォルフ・D/グルーナー著『ヨーロッパの中のドイツ----1800-2002』(共訳)
    ミネルヴァ書房 2008 ISBN:9784623050031
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講演・口頭発表等 (24件):
  • 「近代移行期プロイセンの軍隊と社会ー兵士の視点から」
    (近代社会史研究会例会 2016)
  • 「兵士の日常生活から見る19世紀プロイセン軍ー兵士F.W.ハックレンダーの回想記を中心に」
    (東北学院大学文化総合研究所公開講演会 2016)
  • 「兵役義務への抵抗と馴化ー19世紀前半期のプロイセンと西南ドイツ諸国」
    (早稲田大学高等研究所・軍隊と社会の歴史研究会共催シンポジウム 2013)
  • 「武装せる国民と市民社会ー19世紀ドイツ痔を軍事の視角からどう見るか」
    (ドイツ現代史研究会例会 2012)
  • 「近代ドイツにおける「武装せる国民」の誕生-社会の規律化と国民形成」
    (現代史研究会 2012)
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学歴 (2件):
  • - 1994 京都大学 政治学
  • - 1983 京都大学
学位 (1件):
  • 京都大学法学修士 (京都大学)
委員歴 (1件):
  • ドイツ現代史研究会 事務局長(1997年度)、代表(2006年度)
所属学会 (5件):
19世紀学学会 ,  軍隊と社会の歴史研究会 ,  ドイツ現代史研究会 ,  政治経済史学会 ,  日本西洋史学会
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