研究者
J-GLOBAL ID:200901097779775170   更新日: 2024年08月21日

柳澤 武

ヤナギサワ タケシ | Yanagisawa Takeshi
所属機関・部署:
職名: 教授
ホームページURL (1件): http://www.ne.jp/asahi/law/takeshi/
研究分野 (1件): 社会法学
研究キーワード (12件): 社会法学 ,  労働法学 ,  高年齢 ,  若年者 ,  雇用 ,  差別 ,  年齢 ,  Law ,  Fair ,  Employment ,  Discrimination ,  Age
競争的資金等の研究課題 (7件):
  • 2021 - 2025 高齢者の障壁と法 --実務と研究から探る高齢者法の展開
  • 2020 - 2024 パンデミック下での高齢者の保護と年齢差別
  • 2017 - 2022 経済的事由による労働契約終了法理
  • 2015 - 2019 高齢者法の確立に向けて-学際的研究による高齢者特有の法的課題の究明
  • 2014 - 2017 高齢化社会における雇用政策と法
全件表示
論文 (48件):
  • 柳澤武. 年功型賃金と定年の合理性--日本的年功制度の法的意義を問い直す--. 法律時報. 2023. 95. 4. 127-133
  • 柳澤 武. コロナ禍におけるアメリカの労働政策 (特集 新型コロナウイルス禍における労働立法政策 : 日本と諸外国の動向). 労働法律旬報. 2021. 1975. 77-80
  • 柳澤 武. 非常事態における休業手当と整理解雇 : 新型コロナウイルスによる影響を中心に (特集 就活と仕事 : コロナ時代の労働法) -- (仕事と法). 法学セミナー. 2020. 65. 10. 33-38
  • 柳澤 武. 最新判例批評(22)休職期間中に行われた試し出勤(テスト出局)の相当性と賃金請求権などが争われ、試し出勤中の労働に対して最低賃金額相当の賃金支払が認められた事例 : 日本放送協会事件[名古屋高裁平30.6.26判決] (判例評論(第737号)). 判例時報. 2020. 2445. 137-141
  • 柳澤 武. 最新裁判例研究 労働法 HIV感染を理由とする内定取消とプライバシー侵害[札幌地裁令元.9.17判決]. 法学セミナー. 2020. 65. 4. 113-113
もっと見る
MISC (11件):
  • 柳澤 武. 労働判例速報 令三(ワ)第四三九号損害賠償等請求事件 離職証明書の虚偽記載にもとづく不法行為の成否 : ビッグモーター事件・水戸地判令五・二・八LEX/DB25595948. 労働法律旬報. 2024. 2052. 45-46
  • 矢野 昌浩, 柳澤 武, 山川 和義, 植村 新, 早津 裕貴. 労働法-特集 学界回顧2022. 法律時報. 2022. 94. 13. 150-159
  • 矢野 昌浩, 柳澤 武, 山川 和義, 植村 新, 早津 裕貴. 労働法-特集 学界回顧2021. 法律時報. 2021. 93. 13. 154-163
  • 矢野 昌浩, 柳澤 武, 榊原 嘉明, 植村 新, 早津 裕貴. 労働法 (特集 学界回顧2020). 法律時報. 2020. 92. 13. 153-162
  • 関 ふ佐子, 永野 仁美, 森 悠一郎, 柳澤 武, 菊池 馨実. 座談会 高齢・障害と社会法 (特集 高齢・障害と社会法). 法律時報. 2020. 92. 10. 11-38
もっと見る
書籍 (4件):
  • 大学生のための法的思考入門 : トピックから学ぶ法学
    みらい 2023 ISBN:9784860156046
  • 判例労働法入門 第8版
    有斐閣 2023 ISBN:9784641243705
  • 解雇と退職の法務
    商事法務 2012 ISBN:9784785719647
  • 雇用における年齢差別の法理
    成文堂 2006 ISBN:4792332206
学歴 (4件):
  • - 2004 九州大学 大学院法学府 社会法学
  • - 2003 九州大学 大学院法学府 社会法学
  • - 2000 九州大学 大学院法学研究科
  • - 1998 九州大学 法学部 法律
学位 (1件):
  • 博士(法学) (九州大学)
経歴 (5件):
  • 2014/04 - 現在 名城大学 法学部 教授
  • 2007 - 2014/03 名城大学 法学部 准教授
  • 2004 - 2007 名城大学法学部 講師
  • 2003 - 2004 九州大学大学院 法学研究院 助手
  • 2000 - 2003 日本学術振興会 特別研究員(DC1採用)
所属学会 (3件):
ジェンダー法学会 ,  日米法学会 ,  日本労働法学会
※ J-GLOBALの研究者情報は、researchmapの登録情報に基づき表示しています。 登録・更新については、こちらをご覧ください。

前のページに戻る