研究者

J-GLOBAL ID：200901098870819348 更新日: 2024年11月07日

小原隆治

コハラタカハル | Kohara Takaharu

所属機関・部署：
職名：教授

研究分野 (1件)：政治学

研究キーワード (1件)：行政学、地方自治

競争的資金等の研究課題 (14件)：

2013 - 2015 道州制と町村議会に関する研究
2012 - 2015 日本学術振興会東日本大震災学術調査:行政・地方自治班
2011 - 2015 自治体の自律システム研究
2012 - 2013 大都市制度研究
2009 - 2012 広域行政と地域の自治組織に関する検討

全件表示

論文 (44件)：

小原隆治. 「戦後」を終わらせない。. 月刊社会民主. 2023. 815. 15-18
小原隆治. 平成の市町村合併と「西尾私案」. 都市問題. 2022. 113. 9. 20-25
小原隆治. 2021年スコットランド議会選挙. 自治総研. 2022. 522. 24-40
小原隆治. 感染広がる英国からの帰国記私のコロナ危機体験. 議会と自治体. 2020. 270. 23-29
小原隆治. スコットランド便り❹ アイリッシュボーダー. 月刊自治研. 2020. 62. 728. 57-65

もっと見る

書籍 (18件)：

『大震災に学ぶ社会科学第2巻震災後の自治体ガバナンス』
東洋経済新報社 2015 ISBN:9784492223574
「戦後都区制度改革の歴史と論点」『年報行政研究49 大都市制度の改革』
ぎょうせい 2014 ISBN:9784324097946
「平成大合併と地域コミュニティのゆくえ」『市町村合併による防災力空洞化』
ミネルヴァ書房 2013 ISBN:9784623067046
「自治・分権とデモクラシー」『アクセスデモクラシー論』
日本経済評論社 2012 ISBN:9784818821941
『新しい公共と自治の現場』
コモンズ 2011 ISBN:9784861870774

もっと見る

講演・口頭発表等 (16件)：

地方自治法の一部を改正する法律案(閣法第31号)(衆議院送付)参考人意見陳述・質疑答弁
(第213回国会参議院総務委員会 2024)
日本の政府間関係論の現在
(日本地方自治学会 2022)
平成の大合併-事実経過の概観
(第5回ローカルガバナンスシンポジウム 2019)
ふるさと納税再考
(韓国地方自治学会 2018)
分科会「公共政策」
(日本政治学会 2016)

もっと見る

学歴 (2件)：

- 1990 早稲田大学政治学研究科政治学
- 1982 早稲田大学政治経済学部政治学科

学位 (1件)：

政治学修士 (早稲田大学)

経歴 (9件)：

2019 - 2020 英国エディンバラ大学文学・言語・文化学部客員研究員
1998 - 2010 成蹊大学法学部教授
2010 - 早稲田大学政治経済学術院教授
1999 - 2000 英国シェフィールド大学政治学部客員研究員
1998 - 1999 英国シェフィールド大学東アジア学科客員研究員

全件表示

受賞 (1件)：

1986/04 - 第12回東京市政調査会藤田賞(論文の部)

所属学会 (3件)：

日本行政学会 , 日本地方自治学会 , 日本政治学会

※　J-GLOBALの研究者情報は、researchmapの登録情報に基づき表示しています。登録・更新については、こちらをご覧ください。

前のページに戻る

TOP

BOTTOM