中村登志哉

ナカムラトシヤ | Nakamura Toshiya

所属機関・部署：
職名：教授
ホームページURL (2件)： https://profs.provost.nagoya-u.ac.jp/html/100002582_ja.html , https://toshiyanakamura.academia.edu/
競争的資金等の研究課題 (10件)：

2021 - 2025 民主主義国の海外派兵政策の国際比較:国内における正当化の議論の類型化
2020 - 2024 縮小時代における国民保護の在り方
2019 - 2023 ポストトゥルースの時代における新しい情報リテラシーの学際的探求
2018 - 2021 変貌する大国間関係・グローバル市民社会の交錯とグローバル・ガバナンス
2017 - 2019 「自治体における国民保護の解明と実効性向上の検討-ヒアリング調査と国際制度比較を通じて」

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論文 (21件)：

中村登志哉. シビリアンパワー・モデルの修正か終焉か-ウクライナ戦争に苦悩するドイツ. Security Studies 安全保障研究. 2023. 5. 1. 1-18
中村登志哉. 「なぜ今、経済安全保障推進法なのか」. グローバル・ガバナンス. 2023. 9. 1-8
Toshiya Nakamura. Germany’s Civilian Power Model- Modification or Termination?: Germany’s Struggling with the War in Ukraine. Security Studies. 2023. 5. 1. 1-22
中村登志哉. 書評論文「志田淳二郎著『米国の冷戦終結外交--ジョージ・H・W・ブッシュ政権とドイツ統一(有信堂高文社、2020年)』」. 国際安全保障. 2022. 49. 4. 129-132
中村登志哉. 「メルケル外交の16年-ドイツに繁栄と安定をもたらしたプラグマティズム」. 外交. 2021. 70. 114-119

MISC (12件)：

中村登志哉. 経済安保、防衛で協力深化. 共同通信社配信、識者記事「視標日独政府間協議」. 2023
中村登志哉. 独とは異なる財政事情. 毎日新聞、論点「防衛費2%」論、朝刊. 2022
中村登志哉. 「ロシア依存脱却が課題-独、軍事費を引き上げ」. 共同通信社、識者寄稿記事「視標」. 2022
中村登志哉. 「対中、米欧関係が課題-メルケル首相の後継政権」. 共同通信社、識者寄稿記事「視標」. 2021
中村登志哉. 【ブックハンティング】『コロナ危機』欧州の敗因ドイツの勝因. フォーサイト. 2020

書籍 (14件)：

ウクライナ戦争とグローバル・ガバナンス
芦書房 2024 ISBN:4755613345
国際安全保障がわかるブックガイド
慶應義塾大学出版会 2024 ISBN:4766429338
外交と戦略
彩流社 2023 ISBN:477912929X
トピックからわかる国際政治の基礎知識: 理論・歴史・地域
芦書房 2023 ISBN:4755613264
巨大中国とユーラシア新時代の国際関係
芦書房 2022 ISBN:4755613248

講演・口頭発表等 (41件)：

‘Hub-and-Spoke alliance system and evolving Minilateralism’
(CEEISA-ISA Joint International Conference 2024 2024)
「規範の共有と秩序の構築に国家が果たす役割とグローバル・ガバナンスの課題」
(グローバル・ガバナンス学会第17回研究大会 2024)
ウクライナ侵略がもたらすグローバル・ガバナンスの変容
(グローバル・ガバナンス学会第16回研究大会 2023)
シビリアンパワー・モデルの修正か終焉か:ウクライナ戦争に苦悩するドイツ
(第54回安全保障外交政策研究会 2023)
ドイツ・ショルツ政権の政策-ロシアのウクライナ侵略への対応
(第9回欧州政策パネル、グローバル・フォーラム、オンライン会議 2022)

学位 (1件)：

Ph.D.(Political Science) (メルボルン大学)

経歴 (2件)：

2017/04 - 現在名古屋大学大学院情報学研究科教授
2010/04 - 2017/03 名古屋大学大学院国際言語文化研究科教授

委員歴 (1件)：

2022/05 - 現在グローバル・ガバナンス学会会長・理事

所属学会 (7件)：

グローバル・ガバナンス学会 , 国際安全保障学会 , 日本EU学会 , IPSA, International Political Science Association , ISA, International Studies Association , 日本マスコミュニケーション学会 , 国際政治学会

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