研究者
J-GLOBAL ID:201001067772369316   更新日: 2024年02月14日

宗岡 徹

ムネオカ トオル | Muneoka Toru
所属機関・部署:
職名: 教授
ホームページURL (1件): http://www2.ipcku.kansai-u.ac.jp/~qa6a030/
競争的資金等の研究課題 (1件):
  • 公会計論、年金会計論、財務分析論、管理会計論
論文 (48件):
  • 宗岡 徹, 西尾 三津子. An Attempt at Flip Teaching in Continuing Education -Implementation of a Graduate Education Program for Executive Development -. 「現代社会と会計」関西大学大学院会計研究科. 2016. 第10号
  • 宗岡 徹. 海外子会社の経営を担う人材を養成する教育プログラム. 「りそなーれ」、りそな総合研究所. 2015. 2015年9月号
  • 宗岡 徹. 海外子会社経営のポイント. 『企業懇話会 Monthly Accounting Topics 第75号』、税務研究会. 2015. 第75号
  • 宗岡 徹. The importance of human resources education for the management of overseas subsidiaries, and the relevant educational issues. 「現代社会と会計」関西大学大学院会計研究科. 2015. 第9号
  • 宗岡 徹. 東南アジア進出企業の現地子会社の経営者の養成の必要性. 「現代社会と会計」関西大学大学院会計研究科. 2015. 第9号
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MISC (7件):
  • 宗岡 徹. インサイド・ジョブ:世界不況の知られざる真実-欲望渦巻く金融危機の裏側に迫る!. 日本経済新聞(夕刊). 2011. 14面
  • 宗岡 徹. 金融商品の全面公正評価と会計情報の有用性(コメンテ-ター). 2002
  • 宗岡 徹. 公的年金債務の捉え方. 2000
  • 宗岡 徹. 年金債務と企業戦略、及びその評価(パネルディスカッション). 2000
  • 宗岡 徹. 年金会計の国際化-会計制度変更の概要-. 2000
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書籍 (12件):
  • 中小企業が取り組むべきグローバル人材育成-創業期に続く「第2の発展」のカギを握る海外進出成功の条件
    「りそなーれ」、りそな総合研究所 2014
  • 公会計講義
    税務経理協会 2010
  • テキスト金融商品会計
    中央経済社 2007
  • 公会計と政策情報システム
    多賀出版 2007
  • 会計教育方法論
    関西大学出版部 2007
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講演・口頭発表等 (43件):
  • サイバー空間とAIの発達が社会や政府機関に与える影響
    (公会計改革ネットワーク社会リスク研究部会 2016)
  • 社会人教育における反転授業の効果
    (第22回日本教育メディア学会年次大会 2015)
  • 研究費補助金等の執行における不適切な会計処理にかかる調査結果等についての報告
    (国立医薬品食品衛生研究所研究費経理等外部調査委員会の報告書 2013)
  • 地方自治体の存続可能性に関する事例報告
    (日本経営分析学会第30回年次大会 2013)
  • Radical Uncertainty と Public Dialogue
    (一般社団法人レギュラトリーサイエンス学会第2回学術大会シンポジウム討論会 2012)
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Works (6件):
  • 金融商品の全面公正評価と会計情報の有用性(コメンテ-ター)
    2002 -
  • 公的年金債務の捉え方
    2000 -
  • 年金債務と企業戦略、及びその評価(パネルディスカッション)
    2000 -
  • 年金会計の国際化-会計制度変更の概要-
    2000 -
  • 21世紀の公会計と公認会計士
    1990 -
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学歴 (2件):
  • 1986 - 神戸商科大学 経営学研究科
  • - 1981 東京大学 文学部 考古学科
学位 (1件):
  • 経営学修士
経歴 (11件):
  • 2016/08 - 東京大学大学院情報学環 非常勤講師
  • 2016/01 - 泉州電業株式会社 取締役
  • 2011/03 - 株式会社ディー・ディー・エス 監査役(社外)
  • 2005/04 - 2010/03 青山学院大学大学院会計プロフェッション専攻科 客員教授
  • 2006/04 - 関西大学大学院会計研究科 教授
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所属学会 (9件):
日本経営分析学会 ,  システム監査学会 ,  日本経営ディスクロージャー学会 ,  日本監査研究学会 ,  日本会計研究学会 ,  日本地方自治学会 ,  日本ディスクロージャー学会 ,  日本年金学会 ,  国際公会計学会
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