研究者
J-GLOBAL ID：201001081874489220   更新日: 2025年10月21日

篠原 岳司

シノハラ タケシ | Shinohara Takeshi
所属機関・部署：
北海道大学 大学院教育学研究院

北海道大学 大学院教育学研究院 について


職名： 准教授
研究分野 (1件)： 教育学
研究キーワード (6件)： 公教育制度 ,  分散型リーダーシップ ,  教育ガバナンス ,  教育学 ,  教育経営学 ,  教育行政学
競争的資金等の研究課題 (20件)：
  • 2024 - 2028 人口減少下の町村立高等学校設置自治体に見るローカル教育ガバナンスの構造変容
  • 2024 - 2027 探究型カリキュラムを通じた学校コミュニティ変革の活動理論研究
  • 2023 - 2026 教職員の人事異動区域を単位とした教育条件整備に関する実証的研究
  • 2021 - 2024 地域創造型教育ガバナンスの構築と教職員の職能開発に関する学際的研究
  • 2020 - 2024 分権型教員人事の存立要件に関する日・米・英比較研究:教員集団への影響に着目して
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論文 (44件)：
  • 篠原 岳司. 日本型公教育・学校システムの変容と教育経営-The Transformation of the Traditional Japanese Public Education and School System and Educational Management-特集 公教育の揺らぎと教育経営. 日本教育経営学会紀要 = Journal of JASEA / 日本教育経営学会, 日本教育経営学会紀要編集委員会 編. 2025. 67. 2-18
  • 大沼, 春子, 青柳, ゆきの, 新井, 系和, 榎本, 由里子, 片野, 多恵, 侯, 芳蕾, 長屋, 俊輝, 深海, 貴之, 府川, 颯太, 福原, 暖, et al. 名寄市における道立高校再編と学校づくりの過程 : 名寄高校と名寄産業高校の統合をめぐる議論と要望について. 公教育システム研究. 2023. 22. 63-104
  • 篠原 岳司. 教育人権保障のための教育行政学研究 -教育ガバナンス論と教育実践過程. 日本教育行政学会年報. 2023. 49. 280-283
  • 榎 景子, 篠原 岳司, 藤村 祐子, 髙橋 哲, 山下 晃一. 米国の公立学校教員人事をめぐる学校裁量の法的規定と運用実態 : 学校分権型教員人事の存立要件に関する予備的考察. 神戸大学大学院人間発達環境学研究科研究紀要. 2023. 16. 2. 57-71
  • 大沼, 春子, 眞鍋, 優志, 魏, 義萱, 桂, 菀婷, 黄, 桂花, 清水, 広平, 平尾, 実美, 岡島, 慶太, 菅原, 潤, 鈴木, 茜, et al. 北海道湧別町における義務教育学校の設置とその学校経営過程 : 湧別町立芭露学園を事例に. 公教育システム研究. 2022. 21. 41-78
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MISC (22件)：
  • 篠原 岳司. 議論のまとめ-シンポジウム報告 子どもの権利と教育政策. 日本教育政策学会年報 / 日本教育政策学会編集委員会 編. 2023. 30. 90-94
  • 篠原 岳司, 浅川 和幸, 松木 健一. 教員養成の新たな姿を目指して : 松木先生講演会. 子ども発達臨床研究. 2022. 16. 43-64
  • 篠原 岳司. 緊急事態に直面する教育行政・教育行政学の課題(2)-新型コロナ禍に見る教育統治・領域間行政-. 日本教育行政学会年報. 2022. 48. 190-191
  • 篠原 岳司. コロナ禍が気づかせた新しい学校経営のあり方 (特集 新しい学校経営、新しい学校リーダー). 月刊高校教育. 2021. 54. 4. 30-33
  • 篠原 岳司. 榎景子著『現代アメリカ学校再編政策と「地域再生」』,学文社,2020年,274頁. 日本教育行政学会年報. 2021. 47. 236-239
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書籍 (24件)：
  • 教育格差是正政策の日中比較 : 教員確保・学校存続・教育機会保障
    北海道大学出版会 2025 ISBN:9784832969070
  • 教育行政学 : 子ども・若者の未来を拓く【第5版】
    八千代出版 2024
  • 教育行政学(第4版): 子ども・若者の未来を拓く
    八千代出版 2022 ISBN:484291839X
  • 一斉休校 そのとき教育委員会・学校はどう動いたか?
    明石書店 2022 ISBN:4750353752
  • 専門職としての教師の資本: 21世紀を革新する教師・学校・教育政策のグランドデザイン
    金子書房 2022 ISBN:4760826823
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講演・口頭発表等 (36件)：
  • 高校存続に向けた地方自治体の住民協議と教育課程の構想 -大空町立北海道大空高等学校の新設を中心に-
    (日本教育行政学会第60回研究大会 自由研究発表II C 2025)
  • 高校教育と地方自治のこれから
    (MPL(Minority Power for Learning)03@鹿追 2025)
  • 過疎地における高校教育の機会保障 -教育行政学の観点から-
    (日本教育学会第84回大会 課題研究I 2025)
  • 指定討論:いじめ重大事態調査の限界
    (日本教育政策学会第32回大会 大会シンポジウム 2025)
  • 教育人権保障のための教育行政学研究 -教育ガバナンス論と教育実践過程-
    (日本教育行政学会第57回大会(日本大学文理学部) 課題研究II 教育行政学における基礎概念および重要命題の継承と発展(3) ー教育現象の統合的解明に向けた知的体系へー 2022)
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学歴 (3件)：
  • 2006 - 2009 北海道大学 教育学研究科 教育学専攻 博士後期課程
  • 2004 - 2006 北海道大学 教育学研究科 教育学専攻 修士課程
  • 1996 - 2000 青山学院大学 国際政治経済学部 国際政治学科
学位 (1件)：
  • 博士(教育学) (北海道大学)
経歴 (6件)：
  • 2015/04 - 現在 北海道大学 大学院教育学研究院 准教授
  • 2011/04 - 2015/03 滋賀県立大学 人間文化学部人間関係学科 准教授
  • 2010/04 - 2011/03 福井大学 大学院教育学研究科教職開発専攻 研究機関研究員
  • 2009/10 - 2010/03 Brown University(USA) Visiting Research Fellow
  • 2009/04 - 2010/03 日本学術振興会特別研究員(PD)
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委員歴 (16件)：
  • 2025/08 - 現在 日本教育学会 地区理事
  • 2024/06 - 現在 日本教育経営学会 紀要編集委員会 常任編集委員
  • 2022/10 - 現在 日本教育行政学会 常任理事
  • 2022/06 - 現在 日本教育経営学会 全国理事
  • 2020 - 現在 日本教育政策学会 全国理事
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受賞 (1件)：
  • 2009 - 研究奨励賞(日本教育行政学会)
所属学会 (7件)：
アメリカ教育学会 ,  日本教育法学会 ,  北海道教育学会 ,  日本教育政策学会 ,  日本教育経営学会 ,  日本教育行政学会 ,  日本教育学会
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