研究者
J-GLOBAL ID:201301074102093040
更新日: 2024年09月04日
荻野 剛史
オギノ タカヒト | OGINO Takahito
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所属機関・部署:
東洋大学 福祉社会デザイン学部社会福祉学科
東洋大学 福祉社会デザイン学部社会福祉学科 について
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職名:
教授
ホームページURL (1件):
http://kaken.nii.ac.jp/d/r/00410861.ja.html
研究分野 (1件):
社会福祉学
研究キーワード (3件):
ベトナム難民
, ソーシャルワーク
, かかわり
競争的資金等の研究課題 (8件):
2022 - 2027 福祉社会における新たな価値の創発と支援システムの構築
2019 - 2023 滞日ベトナム難民の「統合」促進に向けたソーシャルワークの方法
2016 - 2019 滞日ベトナム難民の『定住化』促進のための支援方法-3カ国の国際比較をつうじて
2014 - 2015 滞日難民に対する定住促進支援方法の課題-スウェーデンにおける定住促進支援方法との比較をつうじて
2013 - 2015 「ベトナム難民」の「定住化」促進支援-環境との交互作用促進の支援に焦点化して
2013 - 2015 「ベトナム難民」の「定住化」促進支援-環境との交互作用促進の支援に焦点化して
2010 - 2011 多文化間における「かかわり」促進のためのソーシャルワーク支援の方法
2010 - 2011 多文化間における「かかわり」促進のためのソーシャルワーク支援の方法
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論文 (16件):
荻野 剛史. 滞日インドシナ難民による社会貢献活動. 東洋大学社会学部紀要. 2022. 60. 1. 5-16
荻野剛史, 久松信夫. EPA制度による看護師・介護福祉士候補者の受入れに関する成果と課題. 福祉社会開発研究. 2022. 14. 71-80
荻野 剛史. 高齢期にある在日外国人等が経験している生活のしづらさと今後の課題. 保健の科学. 2021. 63. 10. 679-683
荻野 剛史. 宮崎県における地域住民によるベトナム難民支援-「ベトナムの家」を中心として. 石井十次資料館研究紀要. 2019. 20. 211-228
荻野剛史. 難民の「統合」に対する促進要因・阻害要因-スウェーデン在住のベトナム難民の経験から. 東洋大学社会学部紀要. 2019. 56. 2. 59-69
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MISC (2件):
荻野 剛史. 新型コロナウイルスが在日外国人の生活にもたらした影響とその対応. 東洋大学社会福祉研究. 2020. 13. 12-19
荻野 剛史. 文献から見る高齢在日外国人等の生活上の課題 (高齢者、障害者、子どもの社会的孤立に対応する見守り支援・自立支援に関する総合的研究). 福祉社会開発研究 = Annual report of researches on development of welfare society. 2017. 9. 115-120
書籍 (7件):
いっしょに考える難民の支援 : 日本に暮らす「隣人」と出会う
明石書店 2023 ISBN:9784750356105
認め合い、支え合う 福祉社会の近未来
中央法規出版 2022 ISBN:9784805884485
社会を変えるソーシャルワーク : 制度の枠組みを越え社会正義を実現するために
ミネルヴァ書房 2020 ISBN:9784623087532
世界の社会福祉年鑑2016
旬報社 2016 ISBN:4845114828
社会福祉学の学位に挑む
筒井書房 2014 ISBN:4864790434
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講演・口頭発表等 (3件):
「ベトナム難民」の「定住化」プロセス-「ベトナム難民」と「重要な他者」とのかかわりに焦点化して-
(日本社会福祉学会第60回秋季大会 2012)
多文化共生社会実現に向けた「かかわり」促進の支援-滞日ベトナム難民の定住プロセスからの検討-
(第5回東洋大学社会福祉学会大会 2009)
我が国における難民受入と公的支援の変遷
(日本社会福祉学会第53回全国大会 2005)
学歴 (3件):
- 2012 東洋大学大学院社会学研究科社会福祉学専攻博士後期課程修了
- 2003 東洋大学大学院社会学研究科社会福祉学専攻博士前期課程修了
- 1997 駒澤大学文学部社会学科(社会福祉コース)
学位 (1件):
博士(社会福祉学) (東洋大学)
経歴 (2件):
2013/04 - 2015/03 東洋大学 ライフデザイン学部 助教
2005/04 - 2013/03 愛知みずほ大学 人間科学部 講師
委員歴 (2件):
2008/09 - The Study on Indo-Chinese Refugee in Japan調査員(国連難民高等弁務官事務所駐日事務所)
2006/09 - 災害時の在宅サービス事業者による要援護者への避難支援・安否確認の行動ガイドと支援策についての調査研究事業委員(コミュニティケア研究所)
所属学会 (2件):
日本介護福祉学会
, 日本社会福祉学会
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