研究者
J-GLOBAL ID:201601013409976563   更新日: 2024年04月01日

堀口 正

ホリグチ タダシ | Horiguchi Tadashi
所属機関・部署:
職名: 教授
研究分野 (1件): 地域研究
研究キーワード (5件): 国際開発 ,  中国研究 ,  生活改善 ,  秩序・規範 ,  ジェンダー
競争的資金等の研究課題 (6件):
  • 2021 - 2025 人民公社期の中国農村における生活秩序の変化とジェンダー
  • 2020 - 2023 現代中国の権威主義体制に関する総合的研究:ガバナンスの正当性をめぐって
  • 2021 - 2023 水資源の利活用と地域再生
  • 2016 - 2019 中国内陸地域の過疎化の現状と要因に関する社会経済学的研究
  • 2012 - 2014 中国農村における生活改善に関する研究:戦後日本の生活改善事業の経験・教訓を参考にして
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論文 (22件):
  • 堀口正. 中国の経済的自由主義と秩序---分業の機能と支配のメカニズム. 中国21. 2022. 57
  • 堀口正. 中国農村の生活組織・市民社会・女性団体. 中国21. 2020. 53. 53. 71-99
  • 堀口正. 日本における住民組織の役割変化に関する研究. 立命館法学. 2020. 2019年第5・6号. 308-338
  • 堀口正. 戦後日本の農村生活改善事業の経験と中国農村振興の課題. 復旦大学日本研究中心第29届国際学術研討会「新時代的中日経済合作;論文集」. 2019. 45-71
  • 堀口正. 日本の対中政府開発援助:中国語文献との比較を通じて. 東アジア研究. 2019. 71. 33-44
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MISC (44件):
  • 堀口正. 人口(要覧・動向)2023. 中国年鑑(明石書店). 2023. 249-250/279-284
  • 宇野重規, 江口伸吾, 加茂具樹, 李暁東, 堀口正, 遠藤誠治, 佐藤壮, 司会, 唐燕霞. (座談)中国共産党とガバナンス. 中国21(愛知大学国際中国学研究センター編). 2022. 57
  • 堀口正. 人口(動向・要覧)2022. 中国年鑑(明石書店). 2022. 249-250/279-284
  • 堀口正. 書評:江口伸吾著『現代中国の社会ガバナンス:政治統合の社会的基盤をめぐって』国際書院. アジア経済(アジア経済研究所). 2022. 63. 1
  • 堀口正. 書評:高橋五郎著『中国土地私有化論の研究:クライシスを超えて』日本評論社. 国研紀要(愛知大学国際問題研究所). 2021. 第158号. 207-217
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書籍 (14件):
  • 中国と日本における農村ジェンダー研究---1950・60年代における農村社会の変化と女性
    晃洋書房 2024
  • 女性の暮らしをみつめて(講演集)
    大阪公立大学出版会 2024
  • 水野正己・堀口正編著『世界に広がる農村生活改善--日本から中国、アフリカ、中南米へ--』
    晃洋書房 2019
  • 水野正己・堀口正編著『世界に広がる農村生活改善--日本から中国、アフリカ、中南米へ--』1
    晃洋書房 2019
  • 水野正己・堀口正編著『世界に広がる農村生活改善--日本から中国、アフリカ、中南米へ--』3
    晃洋書房 2019 ISBN:9784771032088
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講演・口頭発表等 (16件):
  • 自由応募分科会:人民公社時期における中国農村女性の生活
    (アジア政経学会春季大会(東京大学) 2023)
  • 日本農業の産業化:成果と課題
    (国際交流事業(日中協会) 2022)
  • 著書紹介:高橋五郎著『中国土地私有化論の研究:クライシスを超えて』日本評論社
    (第43回:日中農業問題研究会、愛知大学国際中国学研究センター 2021)
  • 中国農村における生活組織と市場秩序
    (第40回:日中農業問題研究会、愛知大学国際中国学研究センターWEB開催、 2020)
  • 中国農村社会における生活組織と女性ネットワークの役割
    (日本現代中国学会・全国大会(企画分科会:中国農村の社会と経済)、明治大学WEB開催、 2020)
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学歴 (2件):
  • 1999 - 2003 大阪市立大学大学院 経済学研究科 博士課程
  • 1996 - 1999 中国・復旦大学 経済学系 高級進修生
学位 (1件):
  • 経済学博士 (大阪市立大学)
経歴 (1件):
  • 2016/04 - 現在 大阪公立大学 大学院生活科学研究科 生活科学専攻 教授
受賞 (1件):
  • 2019/11 - 大阪市立大学教育後援会 優秀テキスト賞 Improvement Approach for Livelihood
所属学会 (2件):
国際開発学会 ,  アジア政経学会
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